2025年6月10日、一般社団法人くすりの適正使用協議会は、2025年協議会講演会を開催し、「くすりのしおり」の現状、協議会活動、そして最新の安全対策の動向について報告した。

16年の歳月を経て完成したイノベーションキャンパス 東京理科大学の浜本隆之理事長は、開会の挨拶で、葛飾キャンパスが2013年に「先端分野の連携を重視し、教育と研究を推進するイノベーションキャンパス」として開設されたことに触れた。そして、2021年に着工した第2期工事の目玉である共創棟が昨年9月に竣工し、今年4月には薬学部が野田キャンパスから移転を完了したことを報告。これにより、2009年のキャンパス開設計画開始から約16年という長きにわたる整備計画と学部移転が全て完了し、新たな葛飾キャンパスが誕生したと述べた。

FAPA60周年を迎える FAPA2024 in SEOUL（第30回アジア薬剤師会連合学術大会：The30th Congress of the Federation of Asian PharmaceuticalAssociations 2024）は、2024年10月29日から11月2日までの5日間、ソウル市の江南（カンナム）地区にあるCOEX（国際会議場/展示会場）で開催されました。今大会のメインテーマは、「The Next Generation of Pharmacists in Asia」です。今回のFAPAの大会は、60周年を迎えており、新たな始まりという特別な意味を共有しています。デジタルヘルス、人工知能、革新的な医薬品開発の分野では、今後10年間前例のないペースで変化すると予想されており、イノベーションがもたらす薬剤師・薬局の未来について持続した活動を取り上げています。

2025年5月23日（金）、千葉大学学亥鼻キャンパスにて、株式会社マツキヨココカラ＆カンパニーへの感謝状贈呈式が執り行われた。式典では、同大学薬学研究院院長の小椋康光氏より、同社常務取締役の小部真吾氏へ感謝状が手渡された。

5月24日、湘南アイパークフェスタ2025の目玉企画として、理系の高校生・大学生による研究発表会「湘南アイパーク学生研究発表会～集まれ未来の研究者！」が開催された。創薬開発や健康づくりを研究する湘南アイパークの特性を活かし、発表テーマはライフサイエンスに限定された。公募で集まった多数の応募の中から選ばれた17組（高校生11組、大学生6組）が、会場内の特設ステージで研究成果を発表した。

クオールホールディングス株式会社の中核子会社であるクオール株式会社は、宮城県とがん啓発およびがん検診の受診率向上に関する包括連携協定を締結した。この協定は、薬局を拠点に地域住民へがんに関する正しい知識と検診の重要性を伝え、がんの早期発見を促すことで、県民の健康寿命の延伸を目指すものである

調理に取り組む学⽣ 全国的に大学間の連携が活発化しており、それぞれの強みを活かした独自の取り組みが進んでいる。その一つが、女子栄養大学（2026年4月より「日本栄養大学」に改称）と日本薬科大学による協力関係だ。 両大学は、古くから伝わる「薬食同源」の理念を現代に生かし、食と...

東京薬科大学は、薬剤師の地域偏在解消を目指し、2026年度入学者選抜より、新たに茨城県と長野県を対象とした「地域枠選抜」を導入する。これにより、すでに2025年度入学者選抜から実施している山梨県と合わせ、県内に薬系大学・薬学部が設置されていない3県からの薬剤師確保に貢献する方針だ。

2025年5月29日、アインホールディングスはさくら薬局グループを子会社化するため、さくら薬局グループの特別目的会社である株式会社NSSK-Wの持株会社である株式会社NSSK-WWの全株式を取得する株式譲渡契約を締結した。 この戦略的買収により、アイングループの薬局業界における存在感は大きく拡大し、グループ全体の調剤薬局店舗数は2,000店舗を超える見込みである。

日本製薬工業協会（製薬協）は2025年5月22日、新会長に就任した武田薬品工業株式会社の宮柱明日香氏による記者会見を開催した。

日本チェーンドラッグストア協会は、厚生労働大臣と与党議員に対し、調剤報酬の減額措置の見直しやOTC医薬品の規制緩和を求める要望書を提出した。 同協会は、300店舗以上の大規模ドラッグストアに対する調剤報酬の減額措置や、敷地内薬局を持つグループ全体への連座制導入に強く反対して...

研究者が自身の研究成果を発表し、その妥当性を検討・論議する学会や、同じ関心事を持つ人たちが集って最新の知識を得たり、意見交換を行ったりする学術大会。主な参加者は研究者や薬剤師であるが、大学院や研究機関の道を目指すため、最新の知見を得たり、臨床現場の実態を把握したりするために参加する学生も少なくない。ここでは学会等に参加した学生に、参加した目的や感想などを聞いた。

―能登半島にあるクオールグループの薬局が被災されましたが、最初にどのような対応をされましたか。 河野誠司(以下河野)：人命と安全を最優先に行動しました。クオールグループでは、有事に備え、レスキューナウというシステムを使って、年4回訓練を行っています。地震発生後、エリアにいる全従業員の携帯端末に安否確認のためのメールが送られ、それに対して従業員が返信するというものです。能登半島地震発生後は、中部エリアの約400人の従業員に対して安否確認のメールが送信され、2時間以内に8割の方から返信がきました。電波状況が悪い地域では、公衆電話を使って連絡する人もいました。

1月1日16時頃、石川県の能登半島で発生したマグニチュードフ.6の大地震。 最大震度7の激しい揺れを観測し、津波も発生した。多くの尊い人命が奪われるとともに、社会インフラが破壊され、地域社会が崩壊するような壊滅的な被害が生じた。地震発生翌日には各地から派遣されたDMAT(災害派遣医療チーム)が救護にあたり、岐阜県や神奈川県などから派遣されたモバイルフアーマシー(災害対策医薬品供給車両)が調剤にあたり、さらには被災地に駆けつけた薬剤師が医薬品集積所や医療救護所などで医療支援を行っている。ここでは現地で災害医療支援に従事された薬剤師にお話を伺い、災害医療における薬剤師の役割を聞いた。

一般社団法人くすりの適正使用協議会と、日本大学薬学部薬剤師教育センターは、オーバードーズ（以下OD）の対処法に関する啓発資材を共同制作し、2024年10月1日より同協議会サイトで無料公開している。資材は、国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦氏と厚生労働省が監修した。

医師の採用支援プラットフォーム「Med-Pro Doctors」などのサービスを提供している株式会社ENは、2025年2月16日に第2回目となる「メディカルジョブアワード 2025」を開催した。このアワードは、医療現場における働き方改革の成功事例を表彰し、その取り組みを広く...

将来、どんな薬剤師になりたいですか？病院で患者さんのために働きたい、新薬開発に貢献したい、それとも新しい医療サービスを創り出したい。薬剤師の活躍の場は大きく広がっています。新卒として就職できるのは人生で一度きりです。新卒という大切な時期を有効に使い、自分にぴったりのキャリアを見つけよう。

アルフレッサヘルスケア株式会社は、2月20～21日かけて東京都立産業貿易センター浜松町館において「ライフサポートフェア2025」を開催した。同フェアは医療・介護・健康に関わる幅広い商品やサービスが集まる展示会で、生活習慣病の予防を促進する提案や、食品売場の進化による差別化戦略を具体的な施策として紹介した。

4月22日、「第14回アジア製薬団体連携会議（Asia Partnership Conference of Pharmaceutical Associations, APAC）」が開催された。2012年より毎年東京で開催されているAPACには、国際製薬団体連合会に加盟するアジア各国・地域の製薬団体13団体に加え、規制当局関係者やアカデミアが一堂に会し、「革新的な医薬品をアジアの人々に速やかに届ける」という共通のミッション実現に向けて、「研究」「開発」「申請／GMP」「市場アクセス」「承認後変更管理」の各分野で議論が重ねられている。

3月26日から29日にかけて開催された「日本薬学会第145年会」において、金城学院大学薬学部教授の大嶋耐之氏がオーガナイザーを務める一般シンポジウム「2040年に生き残るための薬剤師職を考える」が開催された。行政、薬局、病院薬剤師、大学教員が登壇し、薬剤師を取り巻く環境変化と将来像について活発な議論が交わされた。