神戸学院大学薬学部の学生が休耕田を活用して栽培したハーブを用い、ハーブの魅力や有用性を伝えるイベントを2026年10月3日に御影クラッセにて開催する。 同イベントでは、学生が考案したブレンドティーの販売や試飲に加え、自分だけの香りを持ち帰ることができるポプリ作りのワークショップが実施される。

近年、バイオ医薬品や自己注射薬の対象となる薬剤が急増している。しかし、薬局における処方箋の取り扱い経験や関連資材の整備状況にはバラつきがあり、薬剤師が基本的な手技指導を行う一方で、患者からは手技・保管・廃棄といった具体的な質問が多く寄せられているのが現状である。こうした背景から、北里大学薬学部地域医療薬学らの研究グループは、日本社会薬学会第44年会において、薬剤師の調剤・処方監査・服薬指導を支援する資料の作成とその有用性についての研究を発表した。この日本社会薬学会第44年会の場において、実際にポスター発表の登壇を務めたのは、北里大学薬学部6年の江渡恵里奈グレースさんである。

日本社会薬学会第44年会において開催された若手企画「社会を見る目 薬学に活かす〜若手が語る研究のおもしろさ〜」は、若手研究者が自らの実践や体験を通じ、社会薬学研究の魅力と可能性、そして「研究するおもしろさ」を語り合う貴重な機会となった。

日本社会薬学会第44年会が、2026年9月12日から13日までの2日間にわたり、東京理科大学葛飾キャンパスで開催された。本年会のテーマには「社会を捉え、薬学に活かす」が掲げられ、医薬品の供給不足や若年層による一般用医薬品（OTC医薬品）のオーバードーズ、2040年問題といった現場が直面する現代の社会的事象に、社会科学の方法論を用いてどうアプローチするか議論が交わされた。

来る10月3日（土）、日本各地で地域に根差した経営展開を行う薬局企業9社が合同で企画するイベント「マワレフェス2026 in福岡」が、福岡市天神のライブハウスを会場に開催される。

薬学部の学びをいかに自分のキャリアへつなげ、進路のヒントを探している薬学生に向け、城西大学大学院薬学研究科の博士課程4年に在籍する幸村友菜さんの歩みを紹介する。学部生から博士課程への進学、研究とアルバイトを両立する大学院生活、「トビタテ！留学JAPAN」への応募エピソード、ロンドン大学（UCL）への留学、そしてアメリカでのポスドク（博士研究員）挑戦へと続く道のりは、将来の選択肢を広げる大きなインスピレーションとなるはずだ。

2026年9月13日に投開票が行われた沖縄県知事選挙は、同日深夜1時10分に開票が確定した。県全体の有効投票数は712,120票、投票者数は717,704人となった。 当選を果たした古謝げんた氏は、東京大学薬学部を卒業した薬剤師であり、元総務官僚や長崎県財政課長、民間企業勤務などを経て、前那覇市副市長および沖縄県薬剤師会副会長を務めた経歴を持つ。 各候補者の得票数および結果は以下の通りである。

2040年に向けて薬剤師への対人業務の一層のシフトが求められるなか、実務実習前の臨床能力の養成や、現場での複雑な症例・インシデントへの対応力強化が急務となっている。 こうした背景から、東京薬科大学が持つ教育知見と、トランスコスモス株式会社がコンタクトセンター運営で培ってきた顧客応対品質管理やフィードバック設計の知見を融合させることになった。この基盤によって、患者の年齢や性格、病歴まで柔軟に設定できるロールプレイや、モデル・コア・カリキュラム準拠のシナリオを通じた反復練習が可能になる。 さらに、AIによる即時フィードバックや学修状況の可視化に加え、将来的には法令改正などの最新情報を提供する機能も順次実装され、基礎学修から卒後教育までを総合的にサポートする。

8月22日、薬剤師がそれぞれ自身のキャリアを語るトークイベント「薬剤師100人カイギ」が最終回を迎えた。「100人カイギ」とは様々な地域、業種などコミュニティごとに生き方や仕事ぶりを語る場で、演者が100名に達したら解散するというルールとなっている。薬剤師１０0人カイギも1回につき5人が登壇する形式で2023年の5月にスタートしてからほぼ隔月ペースで開催され、この日、ついに100人目に到達した。

ユースキン製薬株式会社は、都内で製品発表会を開催した。 発表会の冒頭では代表取締役社長の野渡毅之氏が挨拶を行い、1955年の創業から70年の歩みや主力商品「ユースキン」の誕生背景について言及した。野渡氏は、2014年に発売した「ユースキンhana」が香りのラインナップ拡充やパッケージの見直しを経て年間出荷本数300万本を超えるブランドに成長したことや、主力商品のリブランディングを経て2025年7月期に売上50億円を達成したことを報告した。さらに、直近の2026年7月期においても前年を上回る好業績を記録し、3期連続で過去最高益を更新したことが発表された。

株式会社カケハシは、日本医療研究開発機構（AMED）の令和7年度委託事業※1に採択され、がん患者の外来治療中における体調や副作用をスマートフォン等を通じて継続的に把握する大規模検証プロジェクト「PRO-MISE Trial」を開始した。

健康を維持するための正しい知識や行動習慣を身に付けるには、幼少期からの健康教育を通じて主体的に健康を管理する力であるヘルスリテラシーを育むことが重要である。日本OTC医薬品協会は、長年にわたり子供たちへのくすり教育を推進してきた。

1992年に国内初のCRO（医薬品開発支援）事業を開始し、医薬品の開発から製造、販売までを総合支援するシミックホールディングス株式会社とグループ主要3社は2026年9月9日、2028年4月入社の新卒採用において、従来のエントリーシート（ES）提出を廃止すると発表した。これに代わり、AIアバターとの対話を活用した「トークエントリー選考」を導入する。

2026年9月7日、一般社団法人日本医薬品登録販売者会は、元厚生労働省事務次官の大島一博氏が同日付で理事に就任したことを発表した。 行政の中枢で医療・健康政策に長年携わってきたキーパーソンの参加は、OTC医薬品市場および地域医療における登録販売者の立ち位置に大きな変化をもたらす可能性がある。

文部科学省が発表した令和9年度（2027年度）の私立大学等の収容定員変更予定一覧において、私立大学薬学部（薬学科）の急激な規模縮小が判明した。今回の発表で薬学部の学則変更を届け出た6大学全てが入学定員の削減または募集停止を選択しており、私立薬学部全体で合計270人（約37.5%）の募集枠が削られる結果となった。増員を行う大学は1校も存在しない。

クラウド型電子薬歴「Musubi」のほか、複数プロダクトを開発・提供する株式会社カケハシが2026年9月に発表した「生活者の薬局活用実態調査」によると、生活者が薬局を訪れる主要な理由は依然として「処方薬の受け取り」である一方、健康相談やOTC医薬品の購入など、処方箋による調剤にとどまらない多角的な目的で薬局を活用する動きが広がっている。将来の地域医療を担う薬学生にとっても、薬局の果たすべき新たな役割を示唆する重要な知見が含まれている。

日本学生支援機構（JASSO）による2027年度「海外留学支援制度（大学院学位取得型）」の募集関連書類が公開された。海外の大学院において修士または博士の学位取得を目指す学生を対象とした制度であり、支援対象は2027年4月から2028年3月の間に留学を開始する者となる。 制度の概要およびオンライン説明会の詳細は以下の通りである。

一般社団法人日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）は、9月1日に記者会見を実施した。会見では、業界の最新推計データや現場が抱える課題、今後の出店動向や薬剤師像について幹部陣から深い言及がなされた。

福岡大学薬学部の教員と学生が、高校生に向けた体験イベントで薬剤師の魅力や薬学部での学びを伝えた。 福岡大学の教員と学生が参加したのは、8月1日と8月22日に開催された「高校生のための薬剤師体験 2026」（主催：鹿児島生協病院、共催：南日本調剤センター薬局）である。このイベントは、医療に関心を持つ高校生に病院や薬局での現場体験を提供し、進路選択のきっかけとしてもらうことを目的に実施された。

薬局管理栄養士研究会は毎年恒例の年次大会を、今年は11月14日にオンラインで開催を予定しており、参加者を募集している。