城西大学薬学部は、2025年11月26日（水）から28日（金）まで東京ビッグサイトで開催された日本最大級の健康関連展示会「ウェルネスフードジャパン2025」に出展した。この出展は、大学が保有する高度な研究知見と分析機器を社会に開放し、企業との共同研究や製品開発を促進するという、新たな産学連携強化の取り組みである。

従来の就職活動の前提が根本から変わりつつある。株式会社secondz digitalと法政大学キャリアデザイン学部（田中研之輔教授担当クラス）の産学共同プロジェクトにより、AI解析に基づく「AI時代の就活ランキング」が公開された。このランキングは、従来の評価基準である「総合偏差値」に代わり、新しい評価軸「言及割合」と、若年層で自己理解のツールとして人気のMBTIタイプを組み合わせることで、個人の特性に合った企業選びを支援する画期的な試みである。

2026年2月に実施が予定されている「第111回薬剤師国家試験」の概要について、試験日程、予定試験地、および詳細な試験時間割が発表された。

日本製薬工業協会（製薬協）主催の「第24回製薬協フォーラム」では、BNPパリバ証券のチーフエコノミストである河野龍太郎氏が登壇。「世界経済の死角、日本経済の死角」と題した講演で、日本経済が長年抱える構造的な課題と、グローバル化がもたらす社会の分断について鋭い分析を展開した。

地域の力を科学で社会実装：熊本大学発 C-HAS+の使命 株式会社 C-HAS プラス（C-HAS+）は、「地域の力を活かし、ウェルネス・エクイティの実現を目指して」という理念のもと、熊本大学・熊本県・文部科学省による産学官連携プロジェクト「UpRod」の想いを受け継ぎ、熊本発の新産業創出を目指して誕生したベンチャーである。 同社は、大学の研究成果を生かした独自技術、具体的には線虫による健康寿命評価技術（C-HAS）、天然物エキスバンク、そして植物情報データベースを基盤とし、自然資源と科学を融合させることで、地域社会の課題解決に取り組んでいる。

創業400年へ向けた「共創」の拠点！老舗企業の決断と未来戦略 2025年12月1日、大木ヘルスケアホールディングスが新本社のお披露目会を開催した。築100年を超え老朽化した旧本社からの移転となる新拠点は、「コミュニケーションが価値を生み出す」という明確なコンセプトを掲げ、社内外の連携を深める「共創」の場として生まれ変わった。

2025年12月1日、ツルハホールディングスとウエルシアホールディングスは、経営統合後の詳細なビジョンを公表した。両社は、単なる業界内の規模拡大に留まらず、創業以来大切にしてきた理念を進化させ、「人生に寄り添うライフストア」への革新的な変革を目指す。

武蔵野大学後援会は、2025年12月13日（土）に武蔵野キャンパスの雪頂講堂にて、教養講座「なぜ若者はオーバードーズをするのか？―市販薬乱用の理解と援助―」を開講する。若者の間で増加傾向にある市販薬の過剰摂取（オーバードーズ）に焦点を当て、その背景と適切な支援のあり方について解説される。

多職種連携で届ける地域発の健康プロジェクト！  神戸学院大学の学生・教授が参加する、食改善をテーマにしたユニークな演劇が上演される。

星薬科大学と日本赤十字社医療センターは、2025年11月26日、星薬科大学にて包括連携協定の調印式を実施し、正式に協定を締結した。同協定は、大学の教育・研究機能と病院の高度な臨床機能を融合させ、質の高い医療人材の育成と先進的な臨床研究の推進を目指すものである。

田辺三菱製薬株式会社が、347年の歴史を誇る本社所在地、大阪・道修町（どしょうまち）の危機的状況を明らかにした。毎年恒例の「大阪および大阪・道修町に関する調査2025」で、「くすりの町」として知られる道修町の認知度が、まさかの過去最低を記録した。特に若年層の“道修町離れ”が深刻化している実態が浮き彫りになった。

今、世界中で新しい薬や治療法が開発されているが、その開発に不可欠なのが「治験（臨床試験）」だ。しかし、日本ではこの治験の情報が一部に留まり、「情報格差」という無視できない課題となっている。

株式会社マツキヨココカラ＆カンパニーは、プライベートブランド（PB）「matsukiyo」の誕生10周年を記念し、初の体験型POPUPストア「matsukiyo Beauty School」を2025年11月21日（金）から23日（日）までの3日間、ZeroBase渋谷にて開催する。

ある薬局で薬歴を用いた後ろ向き調査を行い、学会発表することを計画している。 問324（実務）この薬局で研究のために作成するポスターに記載する内容として必要なのはどれか。2つ選べ。

城西国際大学の学生と卒業生が協力し、震災対策教育ビデオドラマ『地震博士と！とある家族の防災大作戦』を制作した。

入学定員充足率89.9%の現実 文部科学省の「薬学部における修学状況等 2025年（令和7年）度調査結果」は、薬剤師養成を担う高等教育機関の厳しい現実を突きつけている。かつて人気を誇った薬学部だが、その基幹である6年制学科のデータは、全国レベルでの需要の冷え込みを明確に示した。

自民党と日本維新の会（以下「維新」）による新政権が発足した。維新は閣外協力の条件の一つに社会保障改革を掲げており、薬局業界ではそのうち「OTC類似薬の保険給付からの除外」が注目されている。ここではこの政策の土台の部分を簡単に整理し、今後の状況をつかむための一助としたい。

一般社団法人くすりの適正使用協議会が訪問介護員402人を対象に実施したアンケート調査により、高齢者の在宅介護現場における服薬の課題が浮き彫りとなった。回答者の53%が利用者の薬に関する困り事を抱えており、具体的な困りごとのトップは「飲み忘れ」、次いで「服薬拒否」であった。地域包括ケアシステムが推進される現代において、在宅での薬の適正使用を妨げる、看過できない深刻な問題である。

静岡県の医療体制強化に向け、大きな一歩が踏み出された。静岡県病院薬剤師会（会長：渡邉 学氏）と学校法人都築第一学園 横浜薬科大学（学長：都築 明寿香氏）は、2025年10月23日、薬剤師の養成と地域医療への貢献を目的とした強力な連携協定を締結した。

東京薬科大学は2025年10月24日、「獣医療薬学研修」プログラムの受講案内を開始した。本研修は、2025年6月26日付プレスリリースにて発表されたもので、薬剤師の新たな職能拡大に貢献することを目的としている。