多職種連携で届ける地域発の健康プロジェクト！  神戸学院大学の学生・教授が参加する、食改善をテーマにしたユニークな演劇が上演される。

星薬科大学と日本赤十字社医療センターは、2025年11月26日、星薬科大学にて包括連携協定の調印式を実施し、正式に協定を締結した。同協定は、大学の教育・研究機能と病院の高度な臨床機能を融合させ、質の高い医療人材の育成と先進的な臨床研究の推進を目指すものである。

田辺三菱製薬株式会社が、347年の歴史を誇る本社所在地、大阪・道修町（どしょうまち）の危機的状況を明らかにした。毎年恒例の「大阪および大阪・道修町に関する調査2025」で、「くすりの町」として知られる道修町の認知度が、まさかの過去最低を記録した。特に若年層の“道修町離れ”が深刻化している実態が浮き彫りになった。

今、世界中で新しい薬や治療法が開発されているが、その開発に不可欠なのが「治験（臨床試験）」だ。しかし、日本ではこの治験の情報が一部に留まり、「情報格差」という無視できない課題となっている。

株式会社マツキヨココカラ＆カンパニーは、プライベートブランド（PB）「matsukiyo」の誕生10周年を記念し、初の体験型POPUPストア「matsukiyo Beauty School」を2025年11月21日（金）から23日（日）までの3日間、ZeroBase渋谷にて開催する。

ある薬局で薬歴を用いた後ろ向き調査を行い、学会発表することを計画している。 問324（実務）この薬局で研究のために作成するポスターに記載する内容として必要なのはどれか。2つ選べ。

城西国際大学の学生と卒業生が協力し、震災対策教育ビデオドラマ『地震博士と！とある家族の防災大作戦』を制作した。

入学定員充足率89.9%の現実 文部科学省の「薬学部における修学状況等 2025年（令和7年）度調査結果」は、薬剤師養成を担う高等教育機関の厳しい現実を突きつけている。かつて人気を誇った薬学部だが、その基幹である6年制学科のデータは、全国レベルでの需要の冷え込みを明確に示した。

自民党と日本維新の会（以下「維新」）による新政権が発足した。維新は閣外協力の条件の一つに社会保障改革を掲げており、薬局業界ではそのうち「OTC類似薬の保険給付からの除外」が注目されている。ここではこの政策の土台の部分を簡単に整理し、今後の状況をつかむための一助としたい。

一般社団法人くすりの適正使用協議会が訪問介護員402人を対象に実施したアンケート調査により、高齢者の在宅介護現場における服薬の課題が浮き彫りとなった。回答者の53%が利用者の薬に関する困り事を抱えており、具体的な困りごとのトップは「飲み忘れ」、次いで「服薬拒否」であった。地域包括ケアシステムが推進される現代において、在宅での薬の適正使用を妨げる、看過できない深刻な問題である。

静岡県の医療体制強化に向け、大きな一歩が踏み出された。静岡県病院薬剤師会（会長：渡邉 学氏）と学校法人都築第一学園 横浜薬科大学（学長：都築 明寿香氏）は、2025年10月23日、薬剤師の養成と地域医療への貢献を目的とした強力な連携協定を締結した。

東京薬科大学は2025年10月24日、「獣医療薬学研修」プログラムの受講案内を開始した。本研修は、2025年6月26日付プレスリリースにて発表されたもので、薬剤師の新たな職能拡大に貢献することを目的としている。

ウエルシア薬局は、将来の成長を牽引する柱として「ドラッグ＆フード戦略」を本格始動させ、2025年度中に東日本地域で合計9店舗の食品強化型店舗へのリニューアルを計画している。

日本家庭薬協会未来事業推進委員会は、2025年10月14日に委員会開催300回を記念する決起集会を開催した。

地域包括ケア推進部が目指す健康社会創造 株式会社ケーエスケー（本社：大阪市）は、会社のビジョンに「地域に寄り添う、健康スペシャリスト企業へ」、ミッションに「私たちは、医療・医薬品はもとより、健康に関連する商品の流通に携わる企業として、全ての人々が健康で幸せに生活できる社会の実現のために貢献します」と謳い、これにのっとり、会社の価値・目的を明確にするよう努めて、関西２府４県（大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県）を対象に医療用医薬品等の卸売業を運営する企業だ。

一歩先に社会に出た先輩たちが、就職活動のポイントや仕事への向き合い方などを伝える「誌上OB訪問」のコーナーです。 今回は福岡大学薬学部卒業生の皆さんです。

＜前回の振り返りとこれまでの傾向＞ 薬剤師国家試験（国試）の学修のポイントを見ていく前に、前回までの国試を振り返って傾向を確認しましょう。国試の合格基準が相対基準になってからの厚生労働省発表合格ラインを比較すると、第108回は235点で最も高く、第109回は210点と最も低く、その差は25点もあります。第110回は213点（正解が３つで採点された問題2問を含む）でした。薬学ゼミナール自己採点システムのデータ（第110回国試集計数：11,734名）によると得点分布は、第108回以外の第106～110回でほぼ類似した傾向がみられました。合格ラインは変動幅が大きく合格基準は相対基準ですから、 合格ラインの情報に左右されず、確実に正答できる問題を増やす学修 をしましょう。薬ゼミ自己採点データによる正答率60％以上の問題数は第110回で240題（ 図1 ）、第109回で224題、第108回で266題でした。つまり、多くの受験者が正答できる問題で確実に正答できれば、合格できるということです。国試の既出問題や模擬試験の問題で学修するときは、早い段階では全体を見

10月9日、パシフィコ横浜（神奈川県横浜市）で開催されたバイオ産業の大規模展示会「BioJapan 2025」において、「創薬拠点クロストーク：10年後の日本の創薬エコシステムの未来」と題したセミナーが行われました。 国内を代表する4つの地域創薬研究拠点のリーダーたちが一堂に会し、それぞれの特長と課題を共有。お互いに連携をとって日本発の創薬エコシステム（*）を作り出す可能性について意見を交わしました。日本の創薬産業が世界で再び存在感を示すために、国内に閉じた競争やセクショナリズムを超えて、「連携とグローバル化」を目指すべきという方向に議論は展開しました。

公益社団法人日本薬剤師会、一般社団法人日本保険薬局協会、一般社団法人日本チェーンドラッグストア協会（3団体）は、薬剤師の新しい役割と機能を広く発信するため、共同広告企画を実施すると発表した。超高齢社会と医療高度化が進む今、国民の健康を支える「薬と健康の専門家」の真価を問う、注目すべき企画だ。

横浜薬科大学は、2025年9月25日、栃木県病院薬剤師会との間で連携協定を締結した。同協定は、組織的な連携のもと相互に協力し、臨床で活躍する薬剤師の養成と地域医療の発展に寄与することを目的とするものである。