クオールホールディングス株式会社の中核子会社であるクオール株式会社は、NPO法人日本ブラインドサッカー協会（JBFA）と「競技力向上パートナー」契約を締結した。契約期間は2026年2月1日から1年間。調剤薬局大手の専門知見をスポーツ現場に注入し、医療とスポーツの融合による共生社会の実現を加速させる狙いだ。

薬学生の皆さん、はじめまして。しほと申します。私は薬学部が6年制になった後に入学し、皆さんと同じように実務実習やCBT、OSCEなども受けてきました。 皆さんは日々の授業中や、学期ごとのテスト勉強をしている際、「薬剤師になってから、こんな内容使うの？これやる必要あるのかな…」と思いながら勉学に勤しまれていることはありませんか？　また、一夜漬けの暗記や、テストが終わったら何も覚えてない！なんてこと…。ここでお話ししたいのは、結論、「今は忘れてしまってもいい。とにかくこなすべし！」ということです。 ここでは、国試を受けてから、そして薬剤師になってから、私が気付いた『学生時代に”あれ”をやる意味』をお話できればと思います。

ドラッグストア業界の活性化と製・配・販の緊密な連携を目的とするドラッグストアMD研究会（DMS）。発足から30年以上の歴史を誇り、ウエルシアホールディングス株式会社の石田岳彦氏が会長を務める同研究会は、加盟企業が共に学び、情報を共有することで業界全体の進化を牽引してきた。 2026年1月30日に開催された第201回DMS定例会「新春政策セミナー」では、激変する世界情勢や加速する業界再編を背景に、次世代の経営戦略が語られた。その中でも、株式会社オーガホールディングス代表取締役・大賀崇浩氏による講演は、既存の薬局・ドラッグストアの概念を覆す革新的な内容であった。

1. 国家試験に合格するだけで良いのか？ 少し昔のことだが、知り合いの医師が焼肉屋でこんなことを言っていた。「国試に受かれば同じ医者で、点数は関係ない。自分は最低限の努力でギリギリ合格したから、効率的だった」皆さんはどう思われるだろうか？

2026年1月14日（水）～16日（金）に東京ビッグサイトで開催された「第16回 化粧品開発展【東京】」。そのアカデミックフォーラムにおいて、富山大学学術研究部薬学・和漢系 臨床薬剤学研究室の加藤敦氏と伊藤菜々羽氏によるチューリップを活用した化粧品素材の研究発表が、多くの来場者の関心を引いた。富山県の伝統産業と薬学的なアプローチを組み合わせた、地域密着型のイノベーションだ。

問80　コミュニケーションを円滑にするため取り入れる傾聴の技能や態度として、適切なのはどれか。１つ選べ。

岡山大学発ベンチャーの株式会社健康科学評価アカデミーは2026年1月8日、一般財団法人松本ヘルス・ラボと「食品等の臨床研究実施支援に関する連携協定」を締結した。健康科学評価アカデミーは、松本地域の実証フィールドを活用し、科学的根拠（エビデンス）に基づいたヘルスケア開発と地域の健康増進を両立させる新たなモデルの構築を目指す。

滋賀県製薬工業協同組合と一般社団法人滋賀県薬業協会は、2026年2月16日（月）に草津市のクサツエストピアホテルにて、学生を対象とした「『滋賀のくすり』製薬企業紹介フェア」を開催する。

調剤薬局の倒産が過去最多の38件、小規模店の淘汰加速　東京商工リサーチが2025年動向を発表

働く女性がキャリア形成の「上り坂」に差し掛かる時期、誰にも相談できぬまま職場を去る。そんな深刻な実態が明らかになった。 ユニ・チャーム株式会社は、2026年1月21日、働く女性のライフイベントとキャリアに関する調査結果を発表した。そこで浮き彫りになったのは、妊活や出産・育児への不安を抱えながら、組織にSOSを出せずに離職する「サイレント退職」という現代特有の課題だ。

2026年1月19日、日本の創薬の未来を左右する大きな一歩が記された。日本医療研究開発機構（AMED）本部で開催された、日本製薬工業協会（製薬協）との共同記者説明会だ。 そこで発表されたのは、産官の知見を融合させ、アカデミアの「原石」を革新的新薬へと磨き上げる新プロジェクト、その名も「AND-E（あんでぃ）」である。

日本の大学スポーツ界に、新たな「安心」のインフラが加わる。花王株式会社の生理用品ブランド「ロリエ」が推進するナプキン備品化プロジェクト『学校のロリエ』は、一般社団法人大学スポーツ協会（UNIVAS）とパートナーシップ契約を締結した。2025年12月のプレ運用を経て、2026年より本格的なサポートを開始する。 今回の提携は、単なる企業のスポンサーシップに留まらない。競技現場における「生理」という切実な課題に対し、具体的なソリューションを提示する画期的な試みである。

東京都青梅市。多摩川の清流と豊かな緑に囲まれたこの街で、伝統的な「配置薬」の仕組みが、最先端の地域見守りインフラへと進化を遂げようとしている。 2026年1月19日、株式会社富士薬品と青梅市は「包括連携協定」を締結した。一見、企業と自治体のスタンダードな協力体制に見えるが、その中身を紐解くと、「一軒一軒の玄関先まで入り込む」という、デジタル時代だからこそ価値を増すアナログなネットワークの活用が見えてくる。

一歩先に社会に出た先輩たちが、就職活動のポイントや仕事への向き合い方などを伝える「誌上OB訪問」のコーナーです。今回は星薬科大学卒業生の皆さんです。

女性の月経や更年期など生涯にわたる健康課題に取り組む「フェムケア」への社会的な関心が高まる一方で、その認知度は依然低く、相談がタブー視される現状がある。マツキヨココカラ＆カンパニーは、この課題解決に貢献すべく、ドラッグストアを「最も身近な相談窓口」へと進化させる取り組みを推進中である。

シオノギヘルスケア株式会社は、中高生を対象とした「くすりの適正使用」およびオーバードーズ（薬物の過量服用）防止を目的とした企業訪問学習プログラムを実施している。 近年、SNSの普及とともに若年層の間で深刻な社会問題となっている市販薬の乱用。同社はこの課題に対し、単なる知識の伝達に留まらない、生徒主体の「自分事化」を促す教育支援を展開している。

2025年12月10日、母校とも言える就実大学の教壇に、私は再び立っていた。かつて2023年まで薬学部の准教授として過ごしたこのキャンパスで、今回は「起業家」として、経営学部の学生たちに自身の経験を伝えるためである。

厚生労働省の「薬剤師国家試験制度改善検討部会」は、2025年12月26日に第4回会合を開催した。この会議において、2029年度（第115回試験）から適用される新たな「薬剤師国家試験のあり方に関する基本方針（案）」が取りまとめられた。

2026年1月8日、スーパーセンターを展開する株式会社トライアルホールディングスと、ドラッグストア大手のスギホールディングス株式会社が包括的な業務協業を開始することで基本合意した。

厚生労働省が発表した最新の「令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計」の結果から、現代の日本における薬剤師の役割と現状が見えてくる。今回の調査では、薬剤師数が過去最多を記録しただけでなく、活躍のフィールドが従来のイメージを超えて大きく広がっている実態が明らかとなった。