がんとともに生きる人々の「生の声」が、今、科学の力で新たな希望へと昇華されようとしている。 慶應義塾大学薬学部（堀里子教授）と、女性がん患者向けSNS「Peer Ring ピアリング」を運営する株式会社リサ・サーナは、2025年12月23日、膨大な投稿データを用いた共同研究の開始を発表した。これは、132万件を超える患者の経験談を自然言語処理（NLP）——人間が日常で使う言葉をコンピュータに処理させる技術——や、文脈を深く理解する大規模言語モデル（LLM）で解析し、これまで見えにくかった患者の「真のニーズ」を構造化する画期的な試みである。

京都薬科大学は2025年12月22日、現職の赤路健一学長の任期満了（2026年3月31日）に伴い、次期学長に和歌山県立医科大学薬学部教授の平田收正（ひらた・かずまさ）氏を選出したと発表した。 12月19日の理事会において決定したもので、任期は2026年4月1日から2030年3月31日までの4年間となる。

本来大人が担うべき家事や家族の介護を日常的に行う子供たち、「ヤングケアラー」。学業や友人関係に支障をきたし、孤立する彼らをどう救い出すかは、現代社会が抱える極めて深刻な課題である。この問題に対し、日本イーライリリー株式会社、埼玉県上尾市、そして株式会社メディパルホールディングスの三者は、官民の垣根を越えた強力なタッグを組み、新たな支援の形を提示した。2025年10月8日、埼玉県の上尾中央総合病院で開催された「ヤングケアラー認知・啓発セミナー」は、医療業界における支援の輪を広げるための、極めて先進的なモデルケースとなった。

2025年10月、日本初となる女性総理大臣が誕生した。ジェンダー平等において国際的な遅れが指摘されてきた日本だが、この歴史的転換を機に、女性の権利拡大やキャリア形成への期待がかつてないほど高まっている。しかし、民間企業の現場に目を向けると、理想と現実の間には依然として深い溝があることが、あすか製薬の実施した最新調査（男女800人対象）によって明らかになった。

フリーランス薬剤師と薬局をマッチングするサービス「スキマ薬剤師」を運営する株式会社eNECT代表取締役社長の村松友憲さん。そのキャリアの出発点は、小学3年生の頃に祖母が脳梗塞で倒れ、医療への貢献を強く意識した原体験に起因する。「あの時から、医療の道に興味が湧いて、薬の力で医療に貢献できる道もあるんだと知った」というのが、この道を選んだきっかけである。この強い思いが、その後のぶれない進路選択の核となった。

ロート製薬株式会社は、2027年4月入社に向けた新卒採用において、革新的な採用プロセス「Entry Meet（エントリーミート）採用」を導入する。従来のエントリーシート（ES）による書類選考を廃止し、採用プロセスの第一ステップに人事担当者との15分間の対話を据えるというものだ。

さまざまな違いを持った「個」が、互いに違いを認め合う社会を目指して発足した「京都大学コミュニケーションデザインとDE＆Iコンソーシアム」は11月27日に立命館東京キャンパスを会場にフォーラムを開催した。 会員法人による事例紹介ではスギホールディングス株式会社の杉浦伸哉副社長も登壇し、自社での取り組み事例を紹介した。

MSD株式会社は、株式会社JobRainbowが主催する「D&I Award 2025」において、5年連続で最上位となる「ベストワークプレイス」に認定された。これは、日本国内のみならず世界的にもトップレベルでダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）を推進し、多様性を企業文化の中核に据えていることの証である。

株式会社富士薬品は、2025年12月11日、さいたま市と包括連携協定を締結した。地元さいたま市を拠点とする富士薬品が、医薬品事業を通じて市民の健康増進、地域活性化、防災など多岐にわたる分野で協働し、市民サービスの向上を目指す。

アリナミン製薬株式会社は、受験期を迎える高校3年生の心身の負担を軽減するため、認定NPO法人キッズドアと連携し、「受験生応援パッケージ」を寄贈した。この取り組みでは、社員ボランティアによる心温まる手書きメッセージカードの作成や梱包作業も実施され、企業と地域社会との共創を深く推進している。

11月29日、神奈川県藤沢市の創薬開発イノベーション拠点、湘南ヘルスイノベーションパーク（湘南アイパーク）にて、一般市民向けのイベント「新湘南ウェルビーイングフェスタ2025～ウェルビーイングって何だろう？今と未来のヒントがここにある～」が開催された。 「ウェルビーイング」とは「肉体的にも精神的、社会的にもすべてが満たされた状態」を指す言葉で、これからの医療福祉や社会づくりにおいて重要視されていくキーワードだ。 昨年に続き2回目となるこのイベントでは、施設の屋内外を会場に、ウェルビーイングの実現をテーマにした企業や大学による製品システム、サービスの紹介や、医療、テクノロジーの専門家と市民が共同参加できるワークショップなどが行われた。 研究者と市民が創薬に共同参画する時代へ イベント内では「お腹の病気をもとに考える、患者さんと市民が一緒に作る未来のクスリ　―患者・市民が製薬企業とできること―」と題したワークショップも開催され、創薬開発に携わる研究者と患者、一般生活者とが共同で創薬に関わることについて各立場からの講演が行われた。 湘南アイパーク内のコ

一般社団法人 日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）は2025年12月5日、令和8年度（2026年度）調剤報酬改定に向けた要望事項を公表し、特定の薬局グループの規模や形態のみに基づく不当な報酬区分の撤廃を強く求めた。特に、300店舗以上のグループ薬局に対する調剤基本料の「足切り」的な減算措置と、敷地内薬局を有するグループ全体への「連座制」導入の動きに対し、「企業努力を否定し、健全な業界発展を阻害する」と危機感を表明した。

城西大学薬学部は、2025年11月26日（水）から28日（金）まで東京ビッグサイトで開催された日本最大級の健康関連展示会「ウェルネスフードジャパン2025」に出展した。この出展は、大学が保有する高度な研究知見と分析機器を社会に開放し、企業との共同研究や製品開発を促進するという、新たな産学連携強化の取り組みである。

従来の就職活動の前提が根本から変わりつつある。株式会社secondz digitalと法政大学キャリアデザイン学部（田中研之輔教授担当クラス）の産学共同プロジェクトにより、AI解析に基づく「AI時代の就活ランキング」が公開された。このランキングは、従来の評価基準である「総合偏差値」に代わり、新しい評価軸「言及割合」と、若年層で自己理解のツールとして人気のMBTIタイプを組み合わせることで、個人の特性に合った企業選びを支援する画期的な試みである。

2026年2月に実施が予定されている「第111回薬剤師国家試験」の概要について、試験日程、予定試験地、および詳細な試験時間割が発表された。

日本製薬工業協会（製薬協）主催の「第24回製薬協フォーラム」では、BNPパリバ証券のチーフエコノミストである河野龍太郎氏が登壇。「世界経済の死角、日本経済の死角」と題した講演で、日本経済が長年抱える構造的な課題と、グローバル化がもたらす社会の分断について鋭い分析を展開した。

地域の力を科学で社会実装：熊本大学発 C-HAS+の使命 株式会社 C-HAS プラス（C-HAS+）は、「地域の力を活かし、ウェルネス・エクイティの実現を目指して」という理念のもと、熊本大学・熊本県・文部科学省による産学官連携プロジェクト「UpRod」の想いを受け継ぎ、熊本発の新産業創出を目指して誕生したベンチャーである。 同社は、大学の研究成果を生かした独自技術、具体的には線虫による健康寿命評価技術（C-HAS）、天然物エキスバンク、そして植物情報データベースを基盤とし、自然資源と科学を融合させることで、地域社会の課題解決に取り組んでいる。

創業400年へ向けた「共創」の拠点！老舗企業の決断と未来戦略 2025年12月1日、大木ヘルスケアホールディングスが新本社のお披露目会を開催した。築100年を超え老朽化した旧本社からの移転となる新拠点は、「コミュニケーションが価値を生み出す」という明確なコンセプトを掲げ、社内外の連携を深める「共創」の場として生まれ変わった。

2025年12月1日、ツルハホールディングスとウエルシアホールディングスは、経営統合後の詳細なビジョンを公表した。両社は、単なる業界内の規模拡大に留まらず、創業以来大切にしてきた理念を進化させ、「人生に寄り添うライフストア」への革新的な変革を目指す。

武蔵野大学後援会は、2025年12月13日（土）に武蔵野キャンパスの雪頂講堂にて、教養講座「なぜ若者はオーバードーズをするのか？―市販薬乱用の理解と援助―」を開講する。若者の間で増加傾向にある市販薬の過剰摂取（オーバードーズ）に焦点を当て、その背景と適切な支援のあり方について解説される。