横浜薬科大学、日本薬科大学、第一薬科大学の3薬科大は、大人気TVアニメ『薬屋のひとりごと』とのコラボレーション企画「猫猫（マオマオ）の薬科大探訪」を始動させた。2026年3月18日から年11月1日まで開催される同プロジェクトについて、日本薬科大学の広報部長を務める齋藤博氏と、大学院薬学研究科教授の山路誠一氏が、オープンキャンパスを軸とした漢方教育への熱き思いを語った。

一般社団法人くすりの適正使用協議会は、2026年4月21日より、病院・診療所・薬局などの保険医療機関を対象とした「第6回 オリジナルお薬手帳無料提供キャンペーン」の募集を開始した。本事業は日本宝くじ協会の「社会貢献広報事業」として助成を受けており、今回は25万5,000冊を配布する。2021年度の開始以来、今回の配布分を合わせると累計発行部数は約100万冊に達する見込みだ。 現場の声から生まれた「使いやすさ」へのこだわり このお薬手帳は、過去6年間にわたり延べ約5,000人の薬剤師の意見を反映し、改良を重ねてきた。単なる記録帳にとどまらず、実用的な機能が数多く盛り込まれている。 各ページには「残ったくすり」の記入欄を設けて残薬解消をサポートしているほか、服用タイミングの図解や外用薬（目薬・貼り薬・軟膏）の正しい使い方のイラスト解説を掲載し、視覚的な分かりやすさを追求した。 また、二次元コードから妊婦・授乳婦向けや保護者向けの専門情報、さらには「くすりのしおり®」へ素早くアクセスできるデジタル連携も備えている。 さらに、ケアマネジャーの連絡先記入欄

株式会社メディ・エンジンとクオール株式会社は、2026年4月中旬より、訪日外国人向け医療サポートプラットフォーム「とらほす」と「クオール薬局」のうち、外国人来局者が多い23店舗との連携を開始した。この取り組みにより、処方箋を持たずに来局した外国人への受診勧奨から、オンライン診療後の調剤・服薬指導に至るまでを、シームレスに支援する体制が構築される。

薬学部に在籍しながら、中高生の居場所づくりと「薬育」を軸に活動する任意団体「クレヨン」。2025年3月に設立されたこの団体は、代表の鈴木憲子さん（北里大学薬学部）の実体験と、薬学生としてのアイデンティティーが融合して生まれた。型にはまらない、しなやかな活動の裏側にある思いを聞いた。

2026年4月15日、横浜薬科大学特別栄誉教授の大類洋氏が分子設計・合成した化合物を基盤とする新たな抗HIV薬「イドビンソ®（一般名：イスラトラビル）」が、世界に先駆けて日本国内で発売された。

岡山大学は2026年4月1日、岡山大学病院薬剤部に寄付講座「遠隔地域薬学講座」を開設した。同講座は、岡山県真庭市の医療法人美甘会 勝山病院からの寄付により設置されたもので、専任教員として助教の菊岡亮氏、兼務教員として教授の座間味義人氏が着任。中山間地域における深刻な薬剤師不足の解消と、デジタル技術を活用した医療改革（DX）の推進を主眼としている。

ウエルシアグループとツルハホールディングスの統合によりドラッグストアチェーン企業業界ナンバーワングループが誕生したことは大きな話題となりました。ツルハグループをけん引するドラッグストアとしてさらに「成長」と「安定」を両立し、巨大チェーンを率いて走りつづけてきた株式会社ツルハの八幡政浩社長に、事業にかける熱意、求める人物像、そして若手が活躍できる環境についてお聞きしました。

超高齢社会を迎え、医療のあり方が劇的な転換期にある今、地域の健康インフラであるドラッグストアの役割が問い直されています。「地域住民の生涯にわたるヘルスケアの伴走者でありたい」と語るのは、スギホールディングス株式会社の杉浦克典社長です。ここでは、日本の医療の未来を切り開く薬剤師の可能性と、次代を担う薬学生へ託す熱い思いを伺いました。

一歩先に社会に出た先輩たちが、就職活動のポイントや仕事への向き合い方などを伝える「誌上OB訪問」のコーナーです。今回は愛知学院大学薬学部卒業生の皆さんです。

千葉大学と株式会社トリプルアイズは、AI教育および地域社会のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進を目的とした包括連携協定を締結した。協定により、千葉大学はトリプルアイズが保有する高度なAIテクノロジーと実装ノウハウを導入し、デザイン・情報・AIを横断した実践的な教育体制を構築することを目指す。

クオールホールディングス株式会社と株式会社ローソンは、2026年4月13日、神奈川県大和市に「ローソンクオール中央林間二丁目店」をオープンした。この出店により、両社が推進してきた協業店舗は全国で節目となる50店舗に到達した。2010年の1号店誕生から16年、生活利便性と医療機能を融合させた独自のモデルが、全国的なネットワークとして確固たる存在感を示すこととなった。

「後世に良い薬剤師を残したい。その一助になればと、積極的に支援することを会社として決めた」。そう語るのは、株式会社ケーエスケーの執行役員であり、薬事統括部長を務める杉本豊志氏だ。同社は、薬学教育が6年制へと移行し実務実習がスタートした2010年、医薬品卸としてどこよりも先駆けて学生の受け入れを開始した。あれから15年余り。同社の取り組みは、今や近畿圏の薬学教育における「不可欠なインフラ」となっている。

愛知学院大学薬学部は2026年4月1日、株式会社マイナビと「未来を創造できる薬剤師養成プログラム」の共同推進に関する基本協定を締結したと発表した。単なる就職活動の支援にとどまらず、自身のキャリアを主体的に描く「体験型キャリアデザイン教育」を導入する点が最大の特徴である。

愛知学院大学薬学部と株式会社プラスエイチは、「未来を創造できる薬剤師養成プログラム」および3つの専門コース教育に関するキャリア教育の強化と共同推進を目的として、連携・協力に関する基本協定を締結した。

文部科学省は2026年4月15日、同省3階の講堂において「令和8年度科学技術分野の文部科学大臣表彰」の表彰式を執り行った。同表彰は1959年に発足して以来、科学技術に携わる者の意欲向上とわが国の科学技術水準の向上を目的として、毎年顕著な成果をあげた者を顕彰しているものである。

文部科学省が公表した「令和9年度からの私立大学の収容定員の変更に係る学則変更認可申請一覧」に基づき、薬学部における定員変更や改編の動向をまとめる。

2026年7月11日から1カ月間にわたり、日本病院薬剤師会が主催する「第9回 Future Pharmacist Forum」がオンデマンド開催される。本フォーラムは、薬学生（大学院生含む）の参加費が無料となっており、将来の医療を担う学生にとって、第一線の知見に触れる絶好の機会だ。

株式会社マンダムと大阪大学は、2026年4月1日、大阪大学内に「マンダム先端化粧品科学協働研究所」を設置し、4月12日に開所式を執り行った。 同研究所は、これまで薬学研究科で約10年間にわたり継続してきた「先端化粧品科学（マンダム）共同研究講座」の成果を基盤として、発展的に移行したものである。今回の改組により、従来の薬学研究科に加えて新たに医学系研究科との連携を開始し、大阪大学の最先端医療技術とマンダムの化粧品技術をさらに高次元で融合させる狙いがある。

日本保険薬局協会は、日本の医療が人口構造の激変や資源の制約という構造的転換点を迎えている現状を踏まえ、2040年に向けた行動指針および宣言を策定した。同ビジョンは、医薬品供給と薬物療法の安全を守る薬局を、決して止めてはならない「社会インフラ」と定義し、国民の生命と生活を支えるための覚悟を示すものである。

ジェイフロンティア株式会社が提供するオンライン診療・服薬指導・処方薬配送サービス「SOKUYAKU（ソクヤク）」において、セブン‐イレブン店舗内に設置された宅配ロッカー「PUDOステーション」で処方薬を受け取れるサービスが本格化している。同社は利便性の向上とサービス認知拡大を目的として、システム利用料が無料になるキャンペーンを開始した。