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第一三共ヘルスケア株式会社は、未来の社会を担う若い世代に正しいセルフケアの知識を伝えるため、出張授業「セルフケアアカデミー」を全国の高校で展開している。このプログラムは、生徒たちが正しい健康知識を学び、自ら動画コンテンツとして発信することで、同世代への啓発活動を行うことを目的としている。 今回の授業は、都内の中村中学校・高等学校と成女高等学校の生徒18人を対象に実施された。生徒たちは「セルフケアアンバサダー」となり、全7コマの授業を経て、セルフケアの重要性を伝える動画を制作した。 偽情報を見抜く力を養う 岩城氏 授業の大きな目的は、SNSにあふれる誤った情報に惑わされず、正しい情報を見極める力を養うことである。同社の岩城サステナビリティ推進マネジャーは、「セルフケアを実践するには、正しい情報を選び、自分の体を自分でケアできるようになることが大切だ」と生徒たちにエールを送った。 生徒たちは4〜5人でチームを組み、「スキンケア」「オーラルケア」「市販薬選び」「食生活・栄養」といったテーマで動画を制作。SNS世代ならではの〇✕クイズやダンスを取り入れ、楽しみながらも正しい知識を伝える工夫が凝らされた。 高校生ならではのユニークな発想が光る 総合部門1位：「スキンケアのHow to」チーム 完成した動画は、「メッセージの明確さ」「表現・構成の工夫」「内容の信頼性・正確さ」「斬新さと面白さ」の4項目で審査された。 その結果、総合部門とショート動画部門では「スキンケアのHow to」チームが、ロング動画部門では「食生活・栄養のいろは」チームがそれぞれ1位に輝いた。ユーモアあふれる表現や、審査員を納得させる工夫が随所にみられ、会場は大いに盛り上がった。 授業後、生徒たちからは「正しい知識を学べてよかった」「新しい知識を得て、みんなにも教えてあげたい」といった感想が寄せられた。また、教員からも「生徒が正しい情報にアクセスするスキルを身につける良い機会になった」との声が上がった。 自らが発信者となることで広がるセルフケア 最後に岩城氏は、「この活動のゴールは動画の完成だけではない。皆さんがセルフケアアンバサダーとして、周りの仲間たちに情報を発信していくことも大切な役割だ」と述べ、生徒たちに継続的な情報発信を呼びかけた。 同社は、今後も「セルフケアアカデミー」を通じて、Z世代に向けたセルフケア啓発活動を続けていく方針である。

国際医療福祉大学と東福岡高等学校は、医療・福祉分野で活躍する人材を育成するため、高大連携協定を結び、2025年9月4日に国際医療福祉大学大川キャンパスで締結式が行われた。 この協定に基づき、今年度から以下の取り組みを開始する。 国際医療福祉大学の教員が東福岡高校で出張講義を行う。 大学生が高校で学習支援を行う。 高校生が大学の授業や施設を利用し、医療体験プログラムなどに参加する。 国際医療福祉大学は、多職種連携教育（IPE）や早期臨床実習、グローバル教育に力を入れており、今回の連携を通じて、国際的な視点と専門性を兼ね備えた人材の育成を目指す。

京都薬科大学は、2025年10月26日（日）に薬用植物園開設100周年を記念した公開講座を開催する。本講座は一般向けに無料で実施され、事前申込制となっている。 5年ぶり一般公開、薬用植物園「御陵園」 今回の公開講座の最大の目玉は、約5年ぶりに一般公開される薬用植物園「御陵園（みささぎえん）」の見学である（第1部）。午前11時から12時まで実施され、大学の教員や学生が薬用植物について解説し、質問にも応じる。 漢方からがん治療まで、専門家による講演 午後からは、専門家による講演会が予定されている。 第2部「植物園関連講演会」 : 午後1時から2時まで開催。広島国際大学薬学部教授の中島正光氏が、漢方で治療できる可能性のある「フクロウ型体質（夜型体質）」について解説する。 第3部「がんプロ共催講演会」 : 午後2時から4時まで開催。熊本県山鹿地区薬剤師会の大森眞樹氏が「人生会議（ACP）」と「グリーフケア」について、京都府立医科大学大学院医学研究科教授の髙山浩一氏が「肺がん薬物療法の進歩」について講演する。 申込期間：2025年9月10日（水）～10月22日（水） 申込方法：京都薬科大学生涯教育センターWebサイトより申込 https://skc.kyoto-phu.ac.jp/people/index.php 参 加 費： 無料 共催： 次世代のがんプロフェッショナル養成プラン

2025年9月3日、ドラッグストアMD研究会が開催した30周年記念上半期政策セミナーは、ドラッグストア業界の未来を巡る重要な議論の場となった。記念座談会「ドラッグストアの未来戦略～ドラッグストアはどのように進化していくのか？～」では、各社の代表者が具体的な数値や事例を交えながら、未来に向けた独自の戦略を披露した。 業界の現状と変革の必要性 進行役を務めた株式会社ニュー・フォーマット研究所代表取締役の日野眞克氏は、米国のドラッグストア大手ウォルグリーンが直面している経営危機を例に挙げ、単なる「物販の場」からの脱却が不可欠であると警鐘を鳴らした。ウォルグリーンの苦戦要因として、フロントエンド（物販）の粗利益率が10年で8ポイントも低下し、25%から17%まで下がったことを指摘。さらに、ウォルグリーンやCVSが店内に併設したクリニック事業から撤退する一方で、アマゾンはプライム会員1.8億人（米国のみ）を対象に、月額9ドル（約1350円）のサブスクリプションでオンライン診療や処方箋サービスを提供している現状を挙げ、オンラインチャネルへの対応の遅れが大きな脅威になっていると述べた。 マツモトキヨシ：ビューティー特化のデジタル戦略 株式会社マツキヨココカラ＆カンパニー取締役の松田崇氏は、同社の強みである「ヘルス＆ビューティーの高い構成比」（全体の72%）と「都市部での高いシェア」を最大限に生かした戦略について語った。 同社は、銀座や原宿など、顧客の流入が圧倒的に多い中間人口比率2800%のロケーションにフラッグシップストアを展開。これらの店舗を単なる販売拠点ではなく「マーケティングの場所」と位置づけ、店頭での購買が口コミやSNSでの拡散につながる「逆ファネル」というマーケティング手法を提唱した。実際に、先行投資として店舗を活用したブランドは、キャンペーン前後で売り上げが最大2.3倍に増加した事例や、自社プライベートブランドのシャンプーが発売初日でノンマス商品のカテゴリシェア20%を獲得した事例を挙げ、店舗起点のマーケティングの有効性を示した。これは、通常であれば量販店では扱わないような専門性の高い商品（ノンマス商品）であっても、ドラッグストアが持つ「店舗」というリアルの場で、適切なマーケティングと接客を行えば、爆発的なヒットを生み出す可能性があることを示している。 また、アプリを核としたデジタルプラットフォーム戦略も強調。デジタル顧客の接触頻度は月間100〜150回、顧客生涯価値（LTV）は非デジタル顧客の110%であり、ビューティー診断やオンライン処方箋サービスなどの利用でLTVは最大3.1倍に引き上げられると説明した。 スギ薬局：リアルとデジタルを融合した予防サービス スギホールディングス株式会社代表取締役副社長の杉浦伸哉氏は、「生まれてから亡くなるまで切れ目なく関わる」という「トータルヘルスケア戦略」を掲げ、全国に2300店舗（うち調剤薬局1100店舗）というネットワークを最大限に活用した。同社は、リアルとデジタルの両面から予防サービスを強化し、顧客一人ひとりに寄り添ったサービスを提供している。 同社は、一次予防から三次予防まで予防全般をサポートする「スギウェルネス」や、漢方専門の「漢方薬局」といった専門性の高いリアル店舗を増やし、顧客が身近な場所で専門的なアドバイスを受けられる体制を構築している。また、デジタル面では、歩数計測アプリ「スギサポwalk+」などを通じて顧客接点を強化し、PHR（個人の健康記録）の活用を目指している。これにより、顧客の健康状態を継続的に把握し、適切な予防サービスを提案することが可能になった。 さらに、調剤薬局の役割を再定義し、「門前薬局」「調剤併設型ドラッグストア」「在宅医療専門拠点」など、機能を細分化・集約化することで、地域医療への貢献と生産性の向上を両立させている。地域行政や医療機関、ケアプランセンターと連携し、ドラッグストア単体では解決できない健康課題にも対応することで、地域のワンストップヘルスケア拠点への進化を目指している。DX活用においては、服薬支援アプリなどを通じて製薬企業と連携し、服薬指導の質を高めるとともに、専門性の高い薬剤師を育成することで、顧客の健康管理に深く関わっている。これらの取り組みを通じて、スギ薬局は地域包括ケアの中核的な存在となることを目指している。 新生堂薬局：テクノロジーと対面接客の融合 株式会社新生堂薬局代表取締役社長兼CEOの水田怜氏は、「健康寿命の延伸と社会保障費の抑制」への貢献を会社の存在意義（パーパス）とし、「ヘルスケアステーション」の確立を目指す戦略を語った。この戦略は「優れたテクノロジー」と「温もりあるコミュニケーション」の融合を核としている。 その旗艦店である「新生堂ヘルスケアステーション薬院」では、管理栄養士が常駐し、健康測定や健康相談に応じることで、多職種連携による総合的なサービスを提供している。また、「タニタカフェ」と連携し、食事を通じた健康増進をサポートしている。独自のテクノロジーとしては、タブレットを活用した登録販売者向けのカウンセリングツール「健康台帳」を開発した。このシステムは、顧客の健康データや相談内容を客観的に記録し、症状やアレルギー情報、既往歴などを基に最適な医薬品を提案することを可能にした。導入店舗での実績では、カウンセリングを行った顧客の約1%に対し、受診勧奨された事例が報告された。これにより、店頭での相談を通じて、未病段階の顧客に適切な受診勧奨を行うことが可能になり、ドラッグストアが地域医療のハブとして、重篤な疾患の早期発見にも貢献している。 さらに、福岡県や飯塚市などの行政と包括連携協定を締結し、地域の健康課題解決に貢献している。例えば、地域住民向けの健康イベントや子供向けの職業体験イベントなどを開催することで、顧客との信頼関係を築き、持続的な事業成長を目指している。 ドラッグストアの未来は「サービス」にあり 今回の座談会は、各社が単なる「物販の場」から脱却し、顧客の健康と生活に深く関わる「サービスとしてのドラッグストア」へと進化しようとしていることを明確に示した。日野氏は最後に、今後のニューフォーマットとして、オンラインと親和性の低い「フード＆ドラッグ」の可能性にも言及。米国ウォルマートの食品市場シェアが23%に達する一方、アマゾンはわずか2%に留まっている事例を挙げ、食料品がリアル店舗の重要な差別化要素であるとの見解を示し、業界のさらなる変革を予見させた。 記念講演では、元大阪府知事の橋本徹氏が、意思決定術とチームを動かす極意を披露した

ハンドクリーム新ブランド「kinoka」 ユースキン製薬株式会社は2025年8月28日、製品発表会を開催した。2024年度は2期連続で過去最高益を達成し、2009年度以降で売り上げを約2倍に伸ばすなど、目覚ましい成長ぶりを披露。この勢いをさらに加速させるべく、「肌育（はだいく）カンパニー」としての新たな挑戦となるハンドクリームブランド「kinoka」を発表した（2025年9月より店舗に展開）。 成長を支えた歴史とビジョン 昨年10月に代表取締役社長に就任した野渡毅之氏は、まず企業の歩みを振り返った。同社の原点は、1955年に一人の手荒れに悩む女性のために生まれたハンドクリーム「ユースキン」にある。「あなたの肌」を意味する製品名には、創業以来、一人ひとりの声に真摯に耳を傾けてきた企業の姿勢が込められている。 その後も、ハンドケアを楽しむことを提案する「ユースキンhana」が第二の柱に成長。さらに、主力製品のリブランディングを通じて、使いやすさと環境への配慮を追求してきた。野渡氏は、この16年間で売り上げを倍増させた要因として、全社一丸で取り組んだ「3カ年計画」を挙げ、また「健やかな肌を育み、暮らしに潤いをもたらすこと」を定義する「肌育」という理念を掲げ、「肌育カンパニー」として事業を継続していく方針を示した。 肌と心に潤いをもたらす新ブランド「kinoka」 今回発表された新ブランド「kinoka」は、「木の香と整う心」をコンセプトに、手肌のケアだけでなく、心の安らぎも提供することを目指す。同社が培ってきた技術を生かした「高浸透エマルジョン」処方により、高い保湿力とベタつかない使用感を両立。肌に潤いを与えるビタミンB6とビタミンEを配合し、アルコール、パラベン、動物由来成分、鉱物油を使用しない4つのフリー処方で、肌への優しさも追求した。 香りは、日本人になじみ深い樹木をテーマにした「ヒノキ」「クスノキ」「サンダルウッド」の3種類を展開。日々のハンドケアの時間を、心穏やかに過ごす「kinokaタイム」へと変えることを提案する。この「kinokaタイム」は、ハンドマッサージをした後、その手を顔の前にかざして深呼吸をするという、肌だけでなく心も整える新しいケア方法として提唱された。 ●kinokaブランドサイト https://www.yuskin.co.jp/kinoka/

摂南大学は2025年8月23日、開学50周年記念事業の一環として、薬学部の学生が企画・運営する小学生向けイベント「親子で楽しむ摂薬サイエンス教室」を開催した。京田辺市の小学生とその保護者9組が参加し、身近な材料を使った「つかめる水」の実験を通して、科学の不思議と面白さを体験した。 学生が主体となり、小学生に科学の楽しさを伝える このイベントは、開学50周年記念事業プロジェクト「むむプ」内の「薬学部学生アンバサダープロジェクト（愛称「メグプ」、medical growthが由来））」に所属する学生たちが中心となって企画したものだ。京田辺市職員の協力を得て、市内の小学校教員が「小学生が楽しめる」と評価した「つかめる水」実験を実施することになった。 実験では、水の表面をゲル化させ、中に水を閉じ込める仕組みを学んだ。参加した親子は、ビーズやおもちゃを水の中に閉じ込めるなど、遊び心を取り入れた実験に夢中になっていた。このイベントは、小学生に科学への興味を持たせるだけでなく、地域の科学教育に貢献することを目的としている。 「薬学部学生アンバサダープロジェクト」 「薬学部学生アンバサダープロジェクト」は、薬学部の学生（「枚キャン学生アンバサダー」）が小中高生向けの体験型学習プログラムを企画・実施するプロジェクト。これまでに、枚方高等学校で「蛍光物質」をテーマにした実験を行うなど、活発に活動している。 2024年度は21人の学生が参加し、実験チームとキャラクター作成チームに分かれて活動。今後も、地域の教育機関と連携し、2025年度には枚方高等学校の文化祭で特別ブースを出展する予定だ。 摂南大学は今後も、学生が主体となるこのような取り組みを通じて、地域社会への貢献を続けていく。 【摂南大学】薬学部学生アンバサダープロジェクト　紹介動画 https://youtube.com/shorts/Mrc2RZ_Yvsg?feature=shared

締結式の様子（同大学HPより） 長崎国際大学と長崎県薬剤師会は、2025年6月10日、教育研究に関する協定を締結した。 この協定は、教員の臨床における研鑽、教育・研究・医療、地域医療への貢献、相互の人材育成・人材交流など、幅広い分野での連携を通じて、双方の発展を目指すものである。 締結式には、長崎県薬剤師会の井手陽一会長と、長崎国際大学の中村誠司学長らが出席した。 井手会長は、「長崎県は離島が多く、薬剤師が不足している。長崎国際大学との連携は、人材育成の観点から薬剤師の現場経験を増やすことになり、学生の学習意欲向上にもつながるため、非常に意義がある」と述べた。 これに対し、中村学長は「今回の協定締結は、薬剤師国家試験の合格率向上はもちろんのこと、より高い能力を持つ薬剤師を育成し、地域医療に貢献できるよう努めたい」と抱負を語った。

災害医療・災害薬事の専門家である福岡大学薬学部の江川孝教授は、2011年の東日本大震災での救護活動をきっかけに、この分野に深く携わるようになった。 2020年には厚生労働省の要請を受け、DMAT（災害医療派遣チーム）の一員として、新型コロナウイルス感染症が集団発生した大型客船「ダイヤモンド・プリンセス号」に乗り込んだ。船内では、慢性疾患を持つ乗客の医薬品調剤や、船内のDMAT指揮所の本部運営などに従事。また、持病や新型コロナウイルス感染症の症状が悪化し船外に搬送された患者の家族対応も行った。 新型コロナ禍を描く初の日本映画「フロントライン」 2025年6月13日（金）に公開された映画「フロントライン」では、江川教授が医療指導を担当した。この作品は、今から5年前に世界中で人類が経験した新型コロナウイルス感染症を、事実に基づいたオリジナル脚本で映画化した日本初の作品だ。映画では時間の制約があるため、当時ダイヤモンド・プリンセス号に関わった医療従事者の実話を基に、複数のエピソードをまとめて俳優たちが演じている。江川教授は、ストーリー中で使用される医薬品やその使用方法、処方内容に関する台詞について医療指導を行った。江川教授は、「自分がダイヤモンド・プリンセス号の集団感染に対して、何を感じ、何を恐れ、何を護ったのか、あの時を思い出しながら、多くの方にご観賞いただければと思います」と話している。

東京理科大学創立150周年記念事業ロゴマーク 東京理科大学は、2031年に迎える創立150周年に向け、記念事業のコンセプトとロゴマークを策定した。 周年事業コンセプト：「心躍る、未来創造」 150周年記念事業のコンセプトは「心躍る、未来創造（Building a better future with Science）」である。これは、1881年に東京物理学講習所として創設された同大学の建学の精神「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」を、現代的な視点から再解釈したものだ。教育と研究を通じて新たな価値を創造し、誰もが心躍る未来を築くという強い決意が込められている。 150周年記念ロゴマーク：知の集積と繋がりを表現 周年事業のロゴマークは、同大学卒業生でトップクリエイターである佐野みなみ氏（Sano Minami Design Office）が考案した。 このロゴマークは、これまでに東京理科大学に蓄積されてきた知識や科学技術が「結晶化された知能の積層」となっている様子を表し、同大学が「知能の集約拠点」として発展してきた歴史そのものを象徴している。 また、「輪」のデザインには、知能の積層をつなぐネットワークと、「大学に関わる人と人をつなぐ絆（輪）」の意味が込められており、東京理科大学の過去・現在・未来をつなぐ周年事業を表現している。 東京理科大学の150周年記念事業は、2031年に向けた長期的な取り組みである。今回のコンセプトとロゴマークの策定を皮切りに、今後は在学生や卒業生への周知、教職員や在学生による教育・研究の社会への発信強化、そして寄付事業など、多岐にわたる施策が段階的に展開される予定だ。 これらの取り組みを通じ、東京理科大学は「世界の未来を拓くTUS」として社会に広く認知されることを目指し、「心躍る、未来創造」の実現に向けて大学一丸となって挑戦を続けていく。 詳細については、東京理科大学150周年準備サイト（ https://www.tus.ac.jp/150/ ）で確認できる。

2025年7月29日から30日にかけ、東京都立産業貿易センター浜松町館で開催されたアルフレッサヘルスケア株式会社主催の「2025ソリューション提案商談会」に、帝京平成大学地域連携部が運営する「健康茶房」が出展した。 この商談会は、医療・介護・健康に関わる幅広い商品やサービスが提案される場である。地域連携部の顧問である帝京平成大学薬学部教授の小原道子氏が、健康サポート薬局の事例として健康茶房を紹介したところ、アルフレッサヘルスケアからの打診を受け、今年2月の「ライフサポートフェア2025」から継続して出展しているという。 健康茶房の様子 多様な活動内容と地域貢献 地域連携部の主な活動は、小中学校や老人ホームなどで薬物乱用防止教室を行う「薬育」である。薬学生が薬学の知識を生かし、薬の正しい飲み方やオーバードーズの危険性などを分かりやすく伝えている。 また、健康茶房も定期的に開催しており、大学構内や依頼を受けた場所に赴き、健康相談や健康に関する豆知識を提供している。特にユニークなのは、生薬を使ったハーバリウム教室だ。ガラス瓶に生薬を入れたハーバリウムを制作しながら、生薬の効能や歴史を学ぶ機会を提供している。 これらの活動を通じて、地域住民との交流を深め、健康意識の向上に貢献し、毎回多くの参加者で賑わっているそうだ。リピーターも多く、地域に根差した活動として定着している。 地域連携部の取り組みをパネルで紹介 ガラス瓶に生薬を入れたハーバリウム 学生の成長とキャリア形成への影響 地域連携部の活動は、学生自身の成長にも大きく寄与している。学生からは、「大人とのコミュニケーションを通じて社会性を養い、自身の将来や社会について有益な話を聞く貴重な機会となっている」という声が聞かれた。 また、これらの活動は卒業研究のテーマとなることもあり、地域活性化への貢献や学生の行動変容といった側面から研究が行われている。さらに、就職活動においても、これらの活動経験は学生の強みとしてアピールできる要素となっている。 組織拡大とインカレ化の推進 発足当初（５年前）40人程度だった地域連携部は、現在200人を超える規模にまで成長した。その特徴は、薬学部生がメインであるものの、他学部の学生も所属している点である。 さらに近年では、帝京平成大学だけでなく、早稲田大学、東北福祉大学、武蔵野美術大学、岩手医科大学など、他大学の学生も「特別部員」として活動に参加している。大学や文理を問わず広く参加を募ることで、より多様な視点や専門知識を取り入れ、活動の幅を広げている。 企業との連携も積極的に行われている。健康茶房では、企業からの試供品提供を受け、来場者に試飲を促すことで、企業の新商品の認知度向上にも貢献している。薬局や企業の方々もイベント運営に協力しており、学生と企業、地域が一体となった活動が展開されている。 地域連携部は、地域貢献と学生の成長を両立させるユニークな取り組みとして、今後も活動の場を広げていくことが期待される。 今回の健康茶房で提供されたドリンク セミナーの様子

2025年8月19日、大阪・関西万博のイベント「大学の智がとびらを開く－未来社会の可能性－」に摂南大学が参加し、常翔学園が誇る約20の最先端研究を一挙に公開した。多くの来場者が最先端技術を体験し、未来社会への関心を高める機会となった。特に、摂南大学は腎臓病患者向け低カリウムメロンや光合成建築など、6つの注目研究テーマを発表した。 注目の研究と来場者の反応 摂南大学のブースでは、来場者の健康意識向上を目的とした取り組みが行われた。看護学部・薬学部・農学部が協力して実施した健康チェック体験では、体組成や骨密度などの測定を学生がサポートし、家族連れから好評を博した。また、農学部食品栄養学科は、地元枚方市の特産品であるすももを使ったすももちゃんサイダーを紹介・販売した。さらに、農学部農業生産学科は、慢性腎臓病患者向けに開発された低カリウムメロンの研究成果を展示した。これは、これまで摂取が難しかったメロンを安心して食べられるようにした画期的な研究であり、医療関係者を含む多くの来場者が関心を示した。 また、住環境デザイン学科と理工学部生命科学科が共同で研究する光合成建築のプロトタイプパネルも注目を集めた。植物や藻類の光合成で発電し、建物自体がエネルギーを生み出すという構想に、多くの来場者が足を止めて見入っていた。薬学部・農学部は、移動薬草園・農場展示を常設し、植物や薬草への関心を促した。 実用化に向け研究開発を加速 今回の万博参加は、学生にとって貴重な経験となったようだ。彼らは「世界的な舞台で自分たちの研究を発表でき、来場者からの反応を通じて社会的意義を肌で感じた」と述べ、今後の学習意欲がさらに高まったと語った。また、教員は「革新的な技術を次世代に継承していくことの重要性をあらためて実感した」とコメントした。 今回の経験を生かし、摂南大学は今後、低カリウムメロンや光合成建築などの研究開発をさらに加速させていく予定である。地域社会や産業界との連携を深め、「人間力と実践的能力をもち、社会に貢献できる人材を育成する」という教育理念のもと、社会課題の解決に貢献していくとしている。

くすりの適正使用協議会は、「育薬」をテーマにした啓発動画「あなたもくすりで社会貢献！？」を公開した。一般向けの育薬啓発は、協議会にとって初の試みだ。 薬を飲んでいて「あれ、なんかいつもと違うかも？」と感じたことはないだろうか？ 「こんなこと、話しても迷惑かも…」と遠慮してしまうかもしれない。しかし、その小さな違和感が、実は未来の患者を救う大きな一歩になることを知っていただろうか。 薬は発売前に厳しい臨床試験をクリアするが、実際に幅広い年齢層の患者に使われる中で、試験では見つからなかった症状や変化が発見されることがある。 患者から医療関係者を通じて集められた情報は、未知の副作用の発見や、副作用が出やすい時期・患者の背景を特定するのに役立つ。これにより、薬の安全対策が進み、改良や新薬の開発にもつながる。この一連の流れが「育薬」だ。 動画は、患者が遠慮しがちな現状を踏まえ、自身の行動が将来の誰かの安全につながること、そして副作用の早期発見にも役立つことを訴えている。 あなたの行動が、未来の医療を育てる。ぜひこの動画を見て、「育薬」という新しい社会貢献の形を知ってほしい。同協議会は今後、この動画を市民講座やクリニック、薬局のモニターでも活用していく予定だ。 動画「しる美ちゃん」の概要 くすりの適正使用協議会が公開した動画「しる美ちゃん」シリーズは、薬を服用した際の違和感を伝えることの重要性を、分かりやすく解説している。 ・タイトル：医療のこと知れば納得！しる美ちゃん～あなたもくすりで社会貢献！？の巻～ ・内容：約3分 ・ストーリー：小学生の主人公「しる美ちゃん」とおじいちゃんとの会話を通じて、薬を飲んでいつもと違うことが起きた場合に、その情報を伝えることの重要性や、それが社会貢献にどうつながるのかを解説している。 ・公開場所：協議会サイトおよびYouTube