日韓薬学生コラボ企画が2025年8月8日～9日の2日間にわたって開催され、韓国から32人の薬学生が日本を訪れました。(一社)日本薬学生連盟の2025年度交換留学委員長であり、イベントの運営として参加した佐藤凪紗さん(明治薬科大学4年生)にお話を伺いました。 (執筆: 東京薬科大学３年 庄司春菜) イベント内容について 将来薬剤師になる日本と韓国の学生同士が交流して関わりを持つこと、その関わりを深めていくことを目的として開催されました。 1日目：「Culture Night」 薬学について・お互いの文化に触れるクイズ(K-POPやJ-POPなど)を通して交流し、楽しい時間を過ごしました。 2日目：「日韓の薬剤師から学ぶ！ スポーツ・在宅医療の最前線」 在宅医療に携わる薬剤師・スポーツファーマシストの講演を聞き、グループディスカッションを行いました。両国の医療制度を学ぶことができました。 ―2日目の企画について、詳しく教えてください。 韓国からはスポーツファーマシストでありYouTuberとしても活動している薬剤師が来ました。全員で講演を聞いたあとにグループに分かれ、ディスカッションをしました。私は在宅医療のグループで在宅医療の現状や互いの国の法案設立状況の違いについて学びました。 ―学生同士のコミュニケーションはどのように取りましたか。 基本的には英語での会話でしたが、韓国の学生の中に日本語を話せる方、その中にレベルの高い方もおり驚きました。韓国では日本語の授業のあるところも少なくないそうです。英語よりも日本語が得意という方もいて、英語・日本語・韓国語の3カ国語を使いながら話しました。各グループに韓国人の中で日本語を話せる方が配置されていたため、サポートしてくれました。 ―イベントを通して、印象に残ったことはありましたか。 2日目のディスカッションでは、基本的に全員が英語で意見を述べ、最後には発表を行いました。しかし、中には英語を使わず、日本語と韓国語の両方で発表するグループもありました。発表内容を日本語で話した直後に、同じ内容を韓国語で繰り返すスタイルです。この形式は、母国語を使うことで理解度や親近感が高まりやすいという特性を生かしており、2カ国の参加者のみで交流した今回のイベントならではのものでした。日本に住んでいて韓国語を聞く機会はほとんどないため、とても印象的でした。 ―韓国の学生と交流して、日本と似ているところ、一緒だと感じたところはありましたか。 薬学生として学ぶ内容はどの国でも似通っている部分がありますが、特に韓国の学生たちの学び方や考え方には共感できる部分が多く、印象に残りました。さらに、イベントの後に食事をした際には、まるで日本人同士で話しているかのような自然な雰囲気で交流でき、とても楽しかったです。 ―運営かつ参加者として関わったうえで、良かったことやうれしかったことはありましたか。 運営に関して、イベントが終わったあとに「凪紗のおかげで運営できたよ」と言われたときは一生懸命頑張って良かったと思いました。企画をしているときも、私を頼って相談してくれたことがうれしかったです。 参加に関して、オンライン企画でなく対面で開催されたことが良かったと思います。参加者の反応を見ると、イベント後も続くような関係になりそうだと感じました。今回は日本だけでなく韓国にもスタッフがおり、互いが運営側と参加者側の両方で関わったことで、より関係が深まりました。 ―大変だったことはありましたか。 日本と韓国では言語や文化が異なるため、細かいニュアンスが通じなかったところです。互いに母国語が英語ではないため、英語での質問を何度か繰り返すことでようやく話の内容を理解できることが少なからずありました。 ―今後もこのようなイベントがあったら続けたいですか。今後の展望はありますか。 続けられたら良いですね。私自身も楽しく、参加者も楽しそうに話しているのを見ることができたからです。改善点としては、日本で開催されたイベントであったので日本人参加者をもう少し増やしたいです。今回初めて日本薬学生連盟の企画に参加してくれた方もおり、また韓国が好きな方が多い印象も受けました。さらに複数の国でなく2カ国間での開催であったため、参加するハードルも低かったと考えます。 ―イベントに参加したい気持ちがあっても、一歩踏み出せない方に向けてのメッセージをお願いします。 自分の中で気になったら参加するべきだと思います。「国際交流」という単語を聞くとハードルが高く感じますが、実際に行ってみると想像していたよりも高くありません。頭の中だけでいろいろと想像をする前に、行動に移すことが大事です。

札幌保健医療大学大学院教授・管理栄養士（医学博士）川口　美喜子 地域における管理栄養士の貢献 全国でリーダーシップをとり活躍している薬局・ドラッグストアの管理栄養士の皆さんが、本誌に活動内容の事例紹介として2023年から3年間報告してきました。地域の栄養支援を担う管理栄養士としての現実と今後をまとめました。 皆さんは、地域の栄養支援の体制確立に奮闘中です。都市部と地方では人々の暮らしはそれぞれ住んでいる地域特性に大きく影響を受け、その地位の成り立ちや文化などにも暮らしは左右されます。そのため、専門的な知識と経験の獲得によって、薬局内の活動に留まらず外に視野を広げ、変化にいち早く気づき順応しています。地域の方々が気軽に食事や運動の相談をでき「住み慣れた場所でより良い暮らしをする」ことが信念です。栄養支援の事業内容は多岐に多面的に実践され、店舗内だけでなく積極的に地域事業にも参加します。地域活動は、薬局・ドラッグストアに勤務している管理栄養士だからできることであり、使命の一つと考えます。店舗内の栄養相談、生活習慣病予防、重症化予防、また患者と家族の気持ちに関わってがんの患者の相談も実施します。店舗業務外では、特定保健指導、在宅栄養相談、薬剤師との同行訪問、介護予防、ヘルパーや地域住民向けの健康講座、さまざまな事業やイベントを開催し、地域の健康コミュニティーを支援します。皆さんが実践できている背景には、薬局管理栄養士の強みを感じ、薬剤師との連携によって成長し、薬剤師と協働することでさまざまなケースに食支援が効果的に実践できていることが根底にあります。また、地域住民の豊かで健康的な生活を支えるために、医療機関、行政や介護事業所など多職種と連携が不可欠であり、地域ケア会議への参加、多職種と協働した在宅療養患者の日常生活支援総合事業などの支援も実践しています。 皆さんの展望は、地域包括ケアシステムの中で管理栄養士が当たり前に存在する状況です。地方では高齢化、過疎化、若年層の減少が着実に進んでおり、在宅療養の充実や、依然として低い健康診断の受診率など、生活習慣病の予防さらに、重症化予防にも重点を置き医療関係や行政ともさらなる連携強化をし、地域全体の健康増進に取り組んでいくことです。 展望と課題 在宅栄養支援で活動している在宅訪問管理栄養士は、訪問看護師約10万人に対して1,500人（実働は約800人程度）と不足している状況です。今後急速な増加は望めません。地域には常駐の管理栄養士が少なく、栄養指導は訪問看護師の役割となっています。限りある管理栄養士を有効に活用するためには、薬局・ドラッグストアの管理栄養士が、栄養リテラシーを高めるため地域住民に信頼できる情報を正しく発信し、予防的栄養支援による認知症やサルコペニア対策、早期受診勧奨、そして入退院時の重症化予防によって地域全体の健康増進に貢献することが最も重要になります。 課題は、質の高い栄養サポートを提供するため、管理栄養士のスキルの向上が重要であり、その体制を整えること。またICTを活用し、患者と管理栄養士が食事や体重のデーターを確認できる環境を整える、遠隔による栄養支援など質の高い栄養サポートを提供できる体制を整え、地域に根差した支援をより充実させることです。 管理栄養士部会の設立に向けて 今後は、課題解決に向けて薬局・ドラッグストア管理栄養士の部会の設立を計画しました。薬局・ドラッグストアで実践する専門性の実績データーを分析し、実践内容を見える化して専門性を多職種や地域に啓発すること、人材育成のために共通の教育体制を整えること、など、多くの課題解決に向けて歩み始めるようと計画が動き始めています。

高知県と京都薬科大学は、地域医療の未来を確かなものとするため、相互の人的・知的資源の交流及び活用を図る連携協定を2025年9月24日に締結した。この協定は、地域社会に深く貢献できる薬剤師などの人材を育成するとともに、高知県の活性化と地域課題の根本的な解決に資する教育・研究を推進し、相互の発展に寄与することを目的とする。 地域社会への貢献と人材確保に向けた強力な支援 両者はこの連携を通じて、特に喫緊の課題である高知県内の薬剤師確保を強力に推進する。具体的には、学生および卒業生に対する高知県内への就職支援を展開するほか、将来の薬剤師に関心を抱く高校生が京都薬科大学へ安心して進学できるよう就学支援に取り組む。 また、高知県薬剤師会との連携を深め、地域医療の質向上に直結する共同研究支援など、教育研究活動における密度の高い人的交流を促進していく方針である。 連携・協力による新たな価値創造 この協定が定める具体的な連携・協力事項は、地域と大学が一体となって持続可能な未来を創造するための重要な柱となる。 学生および卒業生の高知県内への就職支援に関すること 薬剤師に関心を抱く高校生の大学就学支援に関すること 教育、研究及び社会貢献に関すること その他、双方が協議して必要と認める事項に関すること

学生による資金調達イベント 「Giving Campaign 2025」 が、文部科学省の後援のもと、全国110の国公私立大学で2025年10月10日から19日まで同時開催される。同イベントは、学生の研究活動や課外活動を支援することを目的としており、帝京大学も学生の研究活動や課外活動の応援・支援を目的に参加する。 誰でも参加可能！スマートフォンで応援 「Giving Campaign」は、誰でも気軽に学生を応援できる点が特徴だ。従来のクラウドファンディングと異なり、「応援票」を送ることで学生支援につながる。特設サイトを通じて、スマートフォンから1大学につき1団体に無料で投票できる。 応援票を獲得した学生団体は、パートナー企業から活動資金を受け取るチャンスが増える。さらに、投票後に団体へ直接寄付することも可能で、寄付は1,000円から、クレジットカード、Apple Pay、PayPay、銀行振込の4つの決済手段が利用できる。 参加大学一覧 北海道/東北エリア 秋田大学、岩手大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、北見工業大学、国際教養大学、東北大学、東北工業大学、東北芸術工科大学、函館大学、弘前大学、福島大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城大学、宮城教育大学、室蘭工業大学、山形大学 関東エリア 青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、群馬大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、実践女子大学、成蹊大学、聖マリアンナ医科大学、帝京大学、電気通信大学、東京大学、東京科学大学、東京学芸大学、東京藝術大学、東洋大学、日本工業大学、明治大学、横浜市立大学 中部エリア 愛知大学、愛知学院大学、金沢大学、岐阜大学、公立諏訪東京理科大学、三条市立大学、静岡大学、信州大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長野大学、長野県立大学、長野保健医療大学、名古屋音楽大学、名古屋工業大学、新潟大学、浜松医科大学、松本歯科大学、三重大学、山梨大学 近畿エリア 大阪教育大学、大阪公立大学、関西大学、京都大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都府立医科大学、近畿大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学・神戸女子短期大学、滋賀医科大学、滋賀大学、滋賀県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、奈良学園大学、立命館大学、龍谷大学 中国/四国エリア 叡啓大学、愛媛大学、岡山大学、高知大学、公立鳥取環境大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、島根大学、徳島大学、鳥取大学、鳴門教育大学、広島大学、山口県立大学、山口大学 九州/沖縄エリア 大分大学、鹿児島大学、鹿屋体育大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、熊本学園大学、熊本県立大学、熊本大学、佐賀大学、第一工科大学、長崎大学、福岡教育大学、別府大学、宮崎大学、琉球大学 開催期間：  2025年10月10日（金）9:00 〜 10月19日（日）21:00 特設サイト：   https://www.giving-campaign.jp/

城西大学薬学部では、毎年夏期休暇中に選択科目として「コミュニティーファーマシーインターンシップ」を実施している。これは、日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）の協力を得て、4年生がドラッグストアでの体験研修を通じて、地域医療における薬剤師の役割と働き方を深く学ぶことを目的としている。期間は7月下旬から9月上旬までのうち4日間であり、学生は実務実習では体験できないドラッグストアの業務に触れた。 事前講義でテーマを設定してから研修に臨む 左から、中嶋さん、上田氏、村田氏 インターンシップは、学生が高い目的意識を持って臨む体系的なプログラムである。研修に先立つ6月の事前講義では、JACDS副会長である関口周吉氏（株式会社龍生堂本店代表取締役社長）が講師を務め、ドラッグストア業界の現状や社会における役割について解説した。学生たちは、この講義を通じてドラッグストアの機能を認識し、「登録販売者との役割分担」「在宅医療」「地域との繋がり」といったテーマを設定してから現場に向かった。 研修期間中の2025年9月11日には、関口氏に加え、城西大学薬学部教授の上田秀雄氏と同薬学部助教の村田勇氏が、研修先の一つである龍生堂薬局ふじみ野店を訪問し、インターンシップの進捗状況を確認した。 上田氏は、このプログラムの意義について、「意識の高い学生が参加している。実務実習では病院と薬局について知ることはできるが、ドラッグストアでのOTC医薬品販売を含めた店舗販売の全体像を経験できる機会はない。この機会にドラッグストアの役割について理解し、進路の一助にしたいという考えを持った学生も少なくないようだ」と述べ、本プログラムの教育的価値を強調した。 学生が得た現場のリアル 研修の様子 インターンシップに参加した学生の一人、中嶋美涼（みすず）さんは、龍生堂本店での研修を通じて地域医療への深い洞察を得た。幼い頃の薬嫌いの経験から薬剤師を志した中嶋さんは、特に栄養学の知識を生かした薬剤師を目指している。 中嶋さんは、龍生堂本店が「地域密着型」として、顧客の属性やニーズを深く分析し、店舗運営に反映させていることに気づきを得た。「お店は『この地域はこういうお客さんが多いから、こっちの商品を多めに取り揃えておこう』という考えのもとに成り立っている」と語り、ドラッグストアの多岐にわたる機能と、地域の生活に不可欠な存在であることを強く感じたという。また、OTC医薬品販売の現場でのコミュニケーション能力を身につけること、本部研修で見た在宅医療の動画から患者の背景に合わせた臨機応変な対応の必要性を学ぶことが、自身の将来の選択肢を広げると述べた。 薬剤師の未来と機能強化への提言 振り返り講義の様子 振り返り講義で学生と話す関口氏 2025年9月17日に行われた振り返り講義では、学生たちが設定したテーマに基づき、活発なディスカッションが行われ、その様子はオンラインで協力企業にも配信された。 学生からは、高齢者が多い地域での介護用品や食品の充実、子供連れが多い地域での通路確保や小児用医薬品の相談対応、外国人利用者が多い地域での多言語表示など、地域特性に応じた薬局の機能についての詳細な報告があった。さらに、薬剤師には、OTC医薬品販売時における「症状、状態を知る」ための「聞き上手」なコミュニケーション力と、併用注意や受診勧奨を行うための幅広い知識が必要であるという共通認識が示された。 関口氏は、学生たちの鋭い質問や目的意識が、受け入れ企業である現場の職員に刺激を与えていると評価しつつ、薬剤師の未来像についても言及した。 薬剤師が担うべき対人業務の強化とセルフメディケーション推進について、関口氏は「国は、薬剤師がヘルスケア領域、すなわちOTC医薬品についてもっともっとやってくれと言っている」と指摘した。これはすなわち、対人業務の強化であり、セルフメディケーションの推進に繋がるものであり、ドラッグストア薬剤師の役割が国の政策と直結していることを示した。 さらに、薬局業界全体が構造的な変化を迎えている現状に触れ、全国で薬局が淘汰され、機能を持つ薬局が求められる時代が来ていると警鐘を鳴らした。関口氏は「生き残る薬局ってどういうとこなんだろうね、生き残る薬剤師ってどういう薬剤師なんだろうね」という問いを学生たちに投げかけ、薬局の機能強化の必要性と、学生自身が薬剤師として生き残るための意識を持つよう訴えた。 一方、上田教授は「大切なのは知識を得てくることではなくて、経験を積んでくること」であり、現場の経験から自分に必要な知識を優先度をつけて習得していく姿勢の重要性を強調した。 受け入れ企業一覧 ・ウエルシア薬局（株） ・（株）ウエルパーク ・（株）カワチ薬品 ・（株）スギ薬品 ・（株）セキ薬品 ・（株）マツモトキヨシ ・（株）龍生堂本店

薬剤師国家試験予備校「株式会社Medisere（メディセレ）」は、このほど韓国の「株式会社江南スカイ語学院」と教育提携を結んだ。2025年9月11日にメディセレ本部（大阪）で調印式が行われ、メディセレ代表取締役社長の児島惠美子氏が、本提携の意義について説明した。 医療の構造的課題に教育で貢献 児島氏は、日本の医療が抱える構造的課題、特に医薬品の安定供給や創薬力の低下に触れ、「この国家的課題に対し、事業の根幹である『教育』の力、すなわち質の高い人材を育成することで貢献できる」と述べた。薬学部に韓国人留学生が増加する中、言語の壁が国家試験合格の障壁となるケースが散見されることから、両社が協力して留学生のサポート体制を強化するという。 卓越した実績が提携の決め手に 今回の提携先である江南スカイ語学院は、日本の薬学教育を目指す韓国人留学生のパイオニア的存在だ。特筆すべきは、過去に輩出した卒業生24人全員が日本の薬剤師国家試験に合格したという卓越した実績である。児島氏は「この実績に裏付けられた教育連携を通じて、意欲の高い留学生と日本の薬学生が共に学ぶ環境を創出する。このことは、双方のモチベーション向上と多角的な視点の涵養に大きく寄与する」と期待を寄せた。 国際感覚を備えた次世代の人材育成へ 薬剤師の役割が高度化・多様化する現代において、専門性に加え、語学力や異文化理解といった国際感覚は不可欠な要素となりつつある。児島氏は、「本提携によって育成・輩出される、日韓両国の医療制度に精通した人材ネットワークは、将来的に製薬企業の国際共同開発や海外事業など、新たなキャリアパスを目指す薬剤師にとっても、貴重な基盤となり得る」と述べ、日本の医療の未来に貢献するだけでなく、次代を担う薬学生に新たな展望を提供する、教育的に意義深い試みであると強調した。 左から、江南スカイ語学院院長　崔根澤（チェ・グンテク）氏、株式会社Medisere代表取締役社長の児島惠美子氏

一歩先に社会に出た先輩たちが、就職活動のポイントや仕事への向き合い方などを伝える「誌上OB訪問」のコーナーです。 今回は昭和薬科大学卒業生の皆さんです。 金 領さん　2024年卒業 ココカラファイン薬局 関東エリア（株式会社マツキヨココカラ＆カンパニー） 私は将来、お客様にとって身近な医療人となり、未病から介護まで幅広く携わる薬剤師を目指しています。調剤はもちろん、OTC医薬品や介護用品の知識も習得できる環境に魅力を感じ、入社を決めました。就職活動中のインターンシップでは、多くの店舗を見学し、温かい雰囲気と社員の方々の人柄の良さが決め手となりました。 入社後、配属された店舗は穏やかな職場で、優しいだけでなく、時に厳しく指導してくださる頼もしい先輩方に囲まれ、日々奮闘しております。 まだまだ経験不足を感じる場面もあります。得た知識を活かすことで、「ありがとう」と感謝の言葉をいただいた時や患者様の笑顔に大きなやりがいを感じます。 皆さんもぜひ色々なイベントに参加し、自分にあった会社を探してみてください。皆さんの就職活動を応援しております！ 【学生時代の思い出！】 OSCEに向けた実習が心に残っています。授業外の時間でも友達と沢山練習したことを今でも思い出します。 小田切真由さん　2024年卒業 クオール薬局　薬局事業第三本部（関東エリア） 学生時代の実習先だったクオールがとても印象的で、入社を決めました。薬局薬剤師は「薬を正確に渡す」仕事というイメージがあるかもしれませんが、実習を通して、患者様の疑問に柔軟に対応する力も求められると感じました。現在は日々の業務に加え、スポーツファーマシストの資格取得に向けて準備中です。学生時代にスポーツをしていた経験を活かし、薬剤師としてサポートしたいと思っています。また、学生時代の実務実習は就職活動をしていく上でとても重要です。臨床現場を経験できる機会は少ないため、ぜひ１日１日を大切にしてください。薬剤師としてどの現場で活躍したいのか、悩める時にたくさん悩みましょう！クオールでは様々なイベントも行っていますので、ぜひ参加してみてください。 【大学のここが好き！】 学生と先生との距離が近く、安心感がある所です。勉強面以外の相談にも乗っていただき、大変助かりました。 塚田都美さん　2025年卒 スギ薬局 馬車道店 スギ薬局は地域密着型の店舗展開でトータルヘルスケア戦略を行っているため、「身近で頼れる薬剤師になる」という私の目標を実現できると感じ、入社をしました。 丁寧な研修や相談しやすい制度が整っており、親切な先輩方のサポートのおかげで、安心して働くことができています。また、面薬局として幅広い処方箋に触れ、OTC医薬品の相談にも対応する中で、より多くの患者様・お客様に貢献できることにやりがいを感じています。 私は1年目からリクルーターに挑戦し、キャリアアップを目指す一方で、将来的には子育て支援制度を活用し、プライベートも大切にしたいです。 入社の最終的な決め手は、社員の皆さんの笑顔と活気ある姿でした。ぜひスギ薬局のイベントに参加し、実際の雰囲気や働く薬剤師の姿を見てみてください！ 【学生時代の思い出！】 大学時代はダンス愛好会に所属しており、昭薬祭のステージで名前を呼ばれ応援されたのが良い思い出です！ ＞　昭和薬科大学

第一三共ヘルスケア株式会社は、未来の社会を担う若い世代に正しいセルフケアの知識を伝えるため、出張授業「セルフケアアカデミー」を全国の高校で展開している。このプログラムは、生徒たちが正しい健康知識を学び、自ら動画コンテンツとして発信することで、同世代への啓発活動を行うことを目的としている。 今回の授業は、都内の中村中学校・高等学校と成女高等学校の生徒18人を対象に実施された。生徒たちは「セルフケアアンバサダー」となり、全7コマの授業を経て、セルフケアの重要性を伝える動画を制作した。 偽情報を見抜く力を養う 岩城氏 授業の大きな目的は、SNSにあふれる誤った情報に惑わされず、正しい情報を見極める力を養うことである。同社の岩城サステナビリティ推進マネジャーは、「セルフケアを実践するには、正しい情報を選び、自分の体を自分でケアできるようになることが大切だ」と生徒たちにエールを送った。 生徒たちは4〜5人でチームを組み、「スキンケア」「オーラルケア」「市販薬選び」「食生活・栄養」といったテーマで動画を制作。SNS世代ならではの〇✕クイズやダンスを取り入れ、楽しみながらも正しい知識を伝える工夫が凝らされた。 高校生ならではのユニークな発想が光る 総合部門1位：「スキンケアのHow to」チーム 完成した動画は、「メッセージの明確さ」「表現・構成の工夫」「内容の信頼性・正確さ」「斬新さと面白さ」の4項目で審査された。 その結果、総合部門とショート動画部門では「スキンケアのHow to」チームが、ロング動画部門では「食生活・栄養のいろは」チームがそれぞれ1位に輝いた。ユーモアあふれる表現や、審査員を納得させる工夫が随所にみられ、会場は大いに盛り上がった。 授業後、生徒たちからは「正しい知識を学べてよかった」「新しい知識を得て、みんなにも教えてあげたい」といった感想が寄せられた。また、教員からも「生徒が正しい情報にアクセスするスキルを身につける良い機会になった」との声が上がった。 自らが発信者となることで広がるセルフケア 最後に岩城氏は、「この活動のゴールは動画の完成だけではない。皆さんがセルフケアアンバサダーとして、周りの仲間たちに情報を発信していくことも大切な役割だ」と述べ、生徒たちに継続的な情報発信を呼びかけた。 同社は、今後も「セルフケアアカデミー」を通じて、Z世代に向けたセルフケア啓発活動を続けていく方針である。

国際医療福祉大学と東福岡高等学校は、医療・福祉分野で活躍する人材を育成するため、高大連携協定を結び、2025年9月4日に国際医療福祉大学大川キャンパスで締結式が行われた。 この協定に基づき、今年度から以下の取り組みを開始する。 国際医療福祉大学の教員が東福岡高校で出張講義を行う。 大学生が高校で学習支援を行う。 高校生が大学の授業や施設を利用し、医療体験プログラムなどに参加する。 国際医療福祉大学は、多職種連携教育（IPE）や早期臨床実習、グローバル教育に力を入れており、今回の連携を通じて、国際的な視点と専門性を兼ね備えた人材の育成を目指す。

京都薬科大学は、2025年10月26日（日）に薬用植物園開設100周年を記念した公開講座を開催する。本講座は一般向けに無料で実施され、事前申込制となっている。 5年ぶり一般公開、薬用植物園「御陵園」 今回の公開講座の最大の目玉は、約5年ぶりに一般公開される薬用植物園「御陵園（みささぎえん）」の見学である（第1部）。午前11時から12時まで実施され、大学の教員や学生が薬用植物について解説し、質問にも応じる。 漢方からがん治療まで、専門家による講演 午後からは、専門家による講演会が予定されている。 第2部「植物園関連講演会」 : 午後1時から2時まで開催。広島国際大学薬学部教授の中島正光氏が、漢方で治療できる可能性のある「フクロウ型体質（夜型体質）」について解説する。 第3部「がんプロ共催講演会」 : 午後2時から4時まで開催。熊本県山鹿地区薬剤師会の大森眞樹氏が「人生会議（ACP）」と「グリーフケア」について、京都府立医科大学大学院医学研究科教授の髙山浩一氏が「肺がん薬物療法の進歩」について講演する。 申込期間：2025年9月10日（水）～10月22日（水） 申込方法：京都薬科大学生涯教育センターWebサイトより申込 https://skc.kyoto-phu.ac.jp/people/index.php 参 加 費： 無料 共催： 次世代のがんプロフェッショナル養成プラン

2025年9月3日、ドラッグストアMD研究会が開催した30周年記念上半期政策セミナーは、ドラッグストア業界の未来を巡る重要な議論の場となった。記念座談会「ドラッグストアの未来戦略～ドラッグストアはどのように進化していくのか？～」では、各社の代表者が具体的な数値や事例を交えながら、未来に向けた独自の戦略を披露した。 業界の現状と変革の必要性 進行役を務めた株式会社ニュー・フォーマット研究所代表取締役の日野眞克氏は、米国のドラッグストア大手ウォルグリーンが直面している経営危機を例に挙げ、単なる「物販の場」からの脱却が不可欠であると警鐘を鳴らした。ウォルグリーンの苦戦要因として、フロントエンド（物販）の粗利益率が10年で8ポイントも低下し、25%から17%まで下がったことを指摘。さらに、ウォルグリーンやCVSが店内に併設したクリニック事業から撤退する一方で、アマゾンはプライム会員1.8億人（米国のみ）を対象に、月額9ドル（約1350円）のサブスクリプションでオンライン診療や処方箋サービスを提供している現状を挙げ、オンラインチャネルへの対応の遅れが大きな脅威になっていると述べた。 マツモトキヨシ：ビューティー特化のデジタル戦略 株式会社マツキヨココカラ＆カンパニー取締役の松田崇氏は、同社の強みである「ヘルス＆ビューティーの高い構成比」（全体の72%）と「都市部での高いシェア」を最大限に生かした戦略について語った。 同社は、銀座や原宿など、顧客の流入が圧倒的に多い中間人口比率2800%のロケーションにフラッグシップストアを展開。これらの店舗を単なる販売拠点ではなく「マーケティングの場所」と位置づけ、店頭での購買が口コミやSNSでの拡散につながる「逆ファネル」というマーケティング手法を提唱した。実際に、先行投資として店舗を活用したブランドは、キャンペーン前後で売り上げが最大2.3倍に増加した事例や、自社プライベートブランドのシャンプーが発売初日でノンマス商品のカテゴリシェア20%を獲得した事例を挙げ、店舗起点のマーケティングの有効性を示した。これは、通常であれば量販店では扱わないような専門性の高い商品（ノンマス商品）であっても、ドラッグストアが持つ「店舗」というリアルの場で、適切なマーケティングと接客を行えば、爆発的なヒットを生み出す可能性があることを示している。 また、アプリを核としたデジタルプラットフォーム戦略も強調。デジタル顧客の接触頻度は月間100〜150回、顧客生涯価値（LTV）は非デジタル顧客の110%であり、ビューティー診断やオンライン処方箋サービスなどの利用でLTVは最大3.1倍に引き上げられると説明した。 スギ薬局：リアルとデジタルを融合した予防サービス スギホールディングス株式会社代表取締役副社長の杉浦伸哉氏は、「生まれてから亡くなるまで切れ目なく関わる」という「トータルヘルスケア戦略」を掲げ、全国に2300店舗（うち調剤薬局1100店舗）というネットワークを最大限に活用した。同社は、リアルとデジタルの両面から予防サービスを強化し、顧客一人ひとりに寄り添ったサービスを提供している。 同社は、一次予防から三次予防まで予防全般をサポートする「スギウェルネス」や、漢方専門の「漢方薬局」といった専門性の高いリアル店舗を増やし、顧客が身近な場所で専門的なアドバイスを受けられる体制を構築している。また、デジタル面では、歩数計測アプリ「スギサポwalk+」などを通じて顧客接点を強化し、PHR（個人の健康記録）の活用を目指している。これにより、顧客の健康状態を継続的に把握し、適切な予防サービスを提案することが可能になった。 さらに、調剤薬局の役割を再定義し、「門前薬局」「調剤併設型ドラッグストア」「在宅医療専門拠点」など、機能を細分化・集約化することで、地域医療への貢献と生産性の向上を両立させている。地域行政や医療機関、ケアプランセンターと連携し、ドラッグストア単体では解決できない健康課題にも対応することで、地域のワンストップヘルスケア拠点への進化を目指している。DX活用においては、服薬支援アプリなどを通じて製薬企業と連携し、服薬指導の質を高めるとともに、専門性の高い薬剤師を育成することで、顧客の健康管理に深く関わっている。これらの取り組みを通じて、スギ薬局は地域包括ケアの中核的な存在となることを目指している。 新生堂薬局：テクノロジーと対面接客の融合 株式会社新生堂薬局代表取締役社長兼CEOの水田怜氏は、「健康寿命の延伸と社会保障費の抑制」への貢献を会社の存在意義（パーパス）とし、「ヘルスケアステーション」の確立を目指す戦略を語った。この戦略は「優れたテクノロジー」と「温もりあるコミュニケーション」の融合を核としている。 その旗艦店である「新生堂ヘルスケアステーション薬院」では、管理栄養士が常駐し、健康測定や健康相談に応じることで、多職種連携による総合的なサービスを提供している。また、「タニタカフェ」と連携し、食事を通じた健康増進をサポートしている。独自のテクノロジーとしては、タブレットを活用した登録販売者向けのカウンセリングツール「健康台帳」を開発した。このシステムは、顧客の健康データや相談内容を客観的に記録し、症状やアレルギー情報、既往歴などを基に最適な医薬品を提案することを可能にした。導入店舗での実績では、カウンセリングを行った顧客の約1%に対し、受診勧奨された事例が報告された。これにより、店頭での相談を通じて、未病段階の顧客に適切な受診勧奨を行うことが可能になり、ドラッグストアが地域医療のハブとして、重篤な疾患の早期発見にも貢献している。 さらに、福岡県や飯塚市などの行政と包括連携協定を締結し、地域の健康課題解決に貢献している。例えば、地域住民向けの健康イベントや子供向けの職業体験イベントなどを開催することで、顧客との信頼関係を築き、持続的な事業成長を目指している。 ドラッグストアの未来は「サービス」にあり 今回の座談会は、各社が単なる「物販の場」から脱却し、顧客の健康と生活に深く関わる「サービスとしてのドラッグストア」へと進化しようとしていることを明確に示した。日野氏は最後に、今後のニューフォーマットとして、オンラインと親和性の低い「フード＆ドラッグ」の可能性にも言及。米国ウォルマートの食品市場シェアが23%に達する一方、アマゾンはわずか2%に留まっている事例を挙げ、食料品がリアル店舗の重要な差別化要素であるとの見解を示し、業界のさらなる変革を予見させた。 記念講演では、元大阪府知事の橋本徹氏が、意思決定術とチームを動かす極意を披露した

ハンドクリーム新ブランド「kinoka」 ユースキン製薬株式会社は2025年8月28日、製品発表会を開催した。2024年度は2期連続で過去最高益を達成し、2009年度以降で売り上げを約2倍に伸ばすなど、目覚ましい成長ぶりを披露。この勢いをさらに加速させるべく、「肌育（はだいく）カンパニー」としての新たな挑戦となるハンドクリームブランド「kinoka」を発表した（2025年9月より店舗に展開）。 成長を支えた歴史とビジョン 昨年10月に代表取締役社長に就任した野渡毅之氏は、まず企業の歩みを振り返った。同社の原点は、1955年に一人の手荒れに悩む女性のために生まれたハンドクリーム「ユースキン」にある。「あなたの肌」を意味する製品名には、創業以来、一人ひとりの声に真摯に耳を傾けてきた企業の姿勢が込められている。 その後も、ハンドケアを楽しむことを提案する「ユースキンhana」が第二の柱に成長。さらに、主力製品のリブランディングを通じて、使いやすさと環境への配慮を追求してきた。野渡氏は、この16年間で売り上げを倍増させた要因として、全社一丸で取り組んだ「3カ年計画」を挙げ、また「健やかな肌を育み、暮らしに潤いをもたらすこと」を定義する「肌育」という理念を掲げ、「肌育カンパニー」として事業を継続していく方針を示した。 肌と心に潤いをもたらす新ブランド「kinoka」 今回発表された新ブランド「kinoka」は、「木の香と整う心」をコンセプトに、手肌のケアだけでなく、心の安らぎも提供することを目指す。同社が培ってきた技術を生かした「高浸透エマルジョン」処方により、高い保湿力とベタつかない使用感を両立。肌に潤いを与えるビタミンB6とビタミンEを配合し、アルコール、パラベン、動物由来成分、鉱物油を使用しない4つのフリー処方で、肌への優しさも追求した。 香りは、日本人になじみ深い樹木をテーマにした「ヒノキ」「クスノキ」「サンダルウッド」の3種類を展開。日々のハンドケアの時間を、心穏やかに過ごす「kinokaタイム」へと変えることを提案する。この「kinokaタイム」は、ハンドマッサージをした後、その手を顔の前にかざして深呼吸をするという、肌だけでなく心も整える新しいケア方法として提唱された。 ●kinokaブランドサイト https://www.yuskin.co.jp/kinoka/